よくある8つの退職したい理由！退職の伝え方で注意すべきポイントを解説

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※この記事は6分30秒で読めます。

「よくある退職理由にはどんなものがあるの？」
「退職を伝えるときに注意すべきポイントは？」
など、退職の伝え方に関して疑問を持っている方もいるでしょう。

退職理由は本当のことを伝えたほうが罪悪感はありません。しかし本当のことを伝えないほうが、スムーズに退職できる場合もあるでしょう。

今回は、よくある8つの退職したい理由、伝え方で注意すべき6つのポイント、相手別の退職の伝え方などを解説します。この記事を読めば、退職の伝え方がよくわかり、スムーズかつ円満に退職できるようになります。

1.退職理由は本当のことを伝えるべき？相手が納得する伝え方

会社を退職する際は、トラブルを避け円満に退職したいと誰もが思っているでしょう。そこで気になるのが、退職理由を正直に話して良いのかや、相手が納得する伝え方に関してです。

家族の介護や専門学校・大学への再入学、家業を継ぐなどの理由であれば、正直に伝えても問題ありません。また体調不良などの個人的な理由であれば、会社側も無理に引き止められないでしょう。

一方、会社への不満や、仕事内容が自分と合わないなどの理由で退職する場合は、本当のことを伝えないほうが円満に退職できます。別の理由を伝えなければならず、嘘をつくと罪悪感を覚えてしまう方もいるかもしれません。

しかし退職したい旨を伝えても、今すぐ退職できるわけではありません。会社への不満を退職理由として伝えた場合は、退職する日まで居心地が悪くなる可能性があります。

ただし、その場しのぎですぐにバレるような嘘の理由を伝えると、つじつまが合わなかった際に不信感を抱かれる可能性があります。退職理由を伝える際に大切なのは、相手が納得するかどうかです。会社側が納得した理由であれば、スムーズに退職手続きを進められるため、角が立ちにくい退職理由を伝えるようにしましょう。

2.よくある8つの退職したい理由と伝え方の例

よくある退職理由と、切り出し方の例をご紹介します。ポジティブな印象を与える言い換え例も紹介するので、伝え方に悩んでいる方は参考にしてください。

2-1.給与や待遇に不満がある

よくある退職理由として挙げられるのが、給与や待遇の不満です。厚生労働省の「令和3年雇用動向調査結果の概況」では、収入が少なくて退職した方が男性で7.7%、女性で7.1%と発表されています。

給与交渉もできますが、給与アップに見合う実績などの根拠が必要です。退職して別の会社で働きたい場合、以下のように伝えると良いでしょう。

給与は基本的に会社の評価制度によるもののため、自身の働き方と評価制度が合わなかったという伝え方でも良いかもしれません。給与や評価制度の仕組みはすぐに変えられないため、会社側も納得してくれる可能性があります。

• 参照：厚生労働省「令和3年雇用動向調査結果の概況」

  https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/22-2/dl/gaikyou.pdf

2-2.人間関係の悩みがある

人間関係の悩みによる退職もよくあります。厚生労働省の「令和3年雇用動向調査結果の概況」では、特に人間関係を理由に退職した女性が9.6%いると発表されています。

人間関係の悩みから退職をする際は、以下のように言い換えるのがおすすめです。

決して人間関係が原因だと伝えないよう注意が必要です。部署の変更を提案されたり「合わない人間はどの会社にもいる」などと説得されたりして、退職を断念せざるを得ないかもしれません。

人間関係が原因で退職すると社内に伝わると、退職するまで居心地の悪い状態になる可能性があるので伝え方に気をつけてください。

• 参照：厚生労働省「令和3年雇用動向調査結果の概況」

  https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/22-2/dl/gaikyou.pdf

2-3.残業が多い・休みがとれない

残業が多かったり、思うように休みが取れなかったりすると、退職を考える方もいます。

厚生労働省の「令和3年雇用動向調査結果の概況」によると、労働時間や休日等の労働条件が合わず退職した方の割合は男性で8.0%、女性は10.1%です。女性の場合は、人間関係よりも多い結果です。

残業や休みを理由に退職を申し出る場合は、以下のような切り出し方で伝えるのをおすすめします。

今でこそ「働き方改革」という言葉が浸透してきましたが、まだ改革が十分でない企業もあります。働き方改革が進まない企業で働いていると、残業の多さや休みの取りにくさを感じ、退職の原因につながりやすいです。

• 参照：厚生労働省「令和3年雇用動向調査結果の概況」

  https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/22-2/dl/gaikyou.pdf

2-4.将来性に不安がある

会社あるいは業界全体の将来性に対する危機感や不安が、退職理由となることもよくあります。

会社がすぐに将来性への対策を取るのは難しいため、以下のようなネガティブにならない伝え方だと良いでしょう。

会社への将来性に不安がある点を、自分の成長に賭けたいと言い換えれば、会社側も納得できます。

2-5.心身の調子が悪くなった

心身の不調を理由に会社を辞めたいと考える方もいるでしょう。体調不良で退職したいと伝えた場合、休職を勧められる可能性があります。

一度心身の調子が悪くなると、一時的に離れて復職しても、また悪化する可能性もあります。復職しても悪化しそうであれば、思い切ってあたらしい環境で働いたほうが気持ちも前向きになる方もいるでしょう。

心身の不調を理由に退職を申し出る場合は、正直に伝えるのがおすすめです。

無理して働き続けるのではなく、現状を伝え、引き止めにくい切り出し方で退職する意向を伝えましょう。

2-6.ライフスタイルが変化した

ライフスタイルに関連する退職理由として、結婚や出産、介護などが主な理由として挙げられます。特に介護や育児中はフルタイムで働き続けるのが難しく、会社側も引き止めにくい理由でしょう。

しかし就業規則によっては、短時間勤務で働けないか交渉される可能性があります。短時間勤務や休暇の取得は難しいと伝わるよう、以下のように伝え方を工夫するのがおすすめです。

家族で話し合った結果であると伝え、会社側に現状を理解してもらえるよう説明しましょう。

2-7.より専門分野にチャレンジしたい場合

「今の会社にいてもキャリアアップできないな……」「もっと専門的な分野で働いてみたい」などと感じるのも、よくある退職理由です。

キャリアアップや専門分野で働きたい場合は、無理に嘘をつく必要はありません。以下のように伝えれば問題ないでしょう。

悩んだ末に退職を決断したと伝えれば、好意的にとらえてもらいやすくなります。

2-8.資格を取るための勉強が必要になった場合

やりたいことや目標を実現するための資格取得に向けて、退職する方もいるでしょう。資格取得の勉強を理由に退職する場合も、素直に伝えて問題ありません。

社会保険労務士や公認会計士など、年に一度しか受けられない試験もあるため、引き止められても強い決意を見せましょう。

• 参照：厚生労働省「社会保険労務士制度」

  https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/roudoukijun/roumushi/index.html

• 参照：日本公認会計士協会「公認会計士試験について」

  https://jicpa.or.jp/cpainfo/applicant/examination/

3.退職の伝え方で注意すべき6つのポイント

退職理由を伝える際には、気をつけるべきポイントがあります。立つ鳥跡を濁さずの言葉通り、できるだけ円満に退職できるよう、以下の6つのポイントを押さえておきましょう。

3-1.適切なタイミングで伝える

退職を伝えるタイミングは、繁忙期や重要なプロジェクトの進行中は避けるのがおすすめです。忙しい時期に退職すると、会社や職場のメンバーに迷惑をかけてしまい、良い印象を与えません。年度末や四半期末など、業務の区切りに合わせると、スムーズに引き継ぎがしやすくなります。

人間関係や心身の不調が理由の場合は、早く退職したい方もいるでしょうが、業務が一段落するタイミングで退職するのが円満の秘訣です。

退職するタイミングに関しては、以下の記事とあわせてご覧ください。

3-2.退職理由がブレないようにする

退職を伝える際には、退職理由が二転三転しないようにするのが大切です。特に複数の理由から退職をする際は注意が必要です。

複数の理由があっても、会社に伝える退職理由は一つだけにしておきましょう。複数の理由が絡むと、自分の中でもどれが本当の理由かわからなくなり、うまく説明できなくなってしまう恐れがあります。

以下の記事では、退職届について詳しく解説しています。あわせてご覧ください。

3-3.申し訳ない思いも伝える

ネガティブな理由から退職をする場合は「早く退職したい」という気持ちが先走ってしまうでしょう。退職理由を伝える際には、申し訳ない気持ちも伝えると、悪い印象を与えにくいです。

「自分一人が退職したところで何も変わらない」と思う方もいるかもしれません。

しかし誰かが辞めると他人の仕事量が増えたり、誰かが一からあたらしく仕事を覚えたりといった状況が生じます。

「自分が退職すると、自分が担っていた仕事を誰かが代わりにやるのだ」という点を忘れてはいけません。退職を伝えると同時に、周囲に対する申し訳ない気持ちも伝えるようにしてください。

3-4.感情的にならないようにする

退職理由を口頭で伝える際は、感情的にならないように気をつけましょう。退職を伝えるのは非常に勇気がいります。なかには冷静に伝えられず、涙を流してしまったり、感情的になってしまったりする方もいるでしょう。

しかし感情的になると相手も動揺してしまい、スムーズな退職が遠のいてしまうかもしれません。「絶対に退職すると伝える」という強い意志を持っていれば、冷静に伝えられるでしょう。

3-5.周囲にも伝わると想定しておく

退職理由は伝えた相手だけでなく、同じ部署内やその周囲にも伝わる可能性があります。小さい会社であれば、全員に伝わる可能性もあると思っておいたほうが良いでしょう。

今まで仕事上でしか関わりのなかった方からも、退職理由を聞かれるかもしれません。退職理由を聞かれた際には、どのような理由を話すか事前に決めておくのがおすすめです。社内であなたの退職理由に一貫性が生まれ、変な噂も立たずスムーズに退職できるでしょう。

3-6.具体的な引き継ぎ計画を示す

退職を伝える際には、具体的に「いつから・誰に・何を引き継ぐのか」など、計画を示すのが大切です。

何も引き継ぎがないまま退職すると、何をしなければならないのかや進捗状況などを、後任者がすべて確認しなければなりません。後任者の負担を考えて、業務内容やプロジェクトの進捗状況などをまとめた引き継ぎ資料を準備すると、スムーズな引き継ぎが可能です。引き継ぎ計画に協力する姿勢を示せば、上司も安心感を持てます。

4.同僚への退職の伝え方

一緒に仕事をしてきた同僚に、退職を伝えようとする方もいるでしょう。

ここでは、下記について紹介します。

• 同僚に伝えるタイミング
• 同僚に伝えるべきこと
• 退職を伝えてからの同僚との接し方

同僚への退職の伝え方について気になる方は、ぜひ参考にしてください。

4-1.同僚に伝えるタイミング

同僚に退職を伝えるタイミングは、上司への報告後、引き継ぎの計画が立てられた時点です。

職場の規律やマナーの観点から、上司よりも先に退職を伝えないように注意してください。同僚へ個別に直接伝えられるなら、休憩時間やランチタイムに伝えるのがおすすめです。

また、個別ではなく、全体に退職を伝えるならミーティングで時間をもらったり、メールを利用したりするのがおすすめです。退職が決まったからといって、伝える順序を間違えないようにしましょう。

4-2.同僚に伝えるべきこと

同僚に伝えるべきこととして、まずは感謝の気持ちを伝えましょう。

例えば「今まで一緒に仕事ができて良かったです」「たくさん関われて多くのことを学びました」と伝えると好印象です。

また退職理由も聞かれた場合は、簡潔に説明すると良いです。同僚に退職理由を伝えるときも「給与や待遇に不満がある」「人間関係が嫌だった」などと伝えないように注意してください。

今後も職場で働き続ける同僚を困らせないためにも、ポジティブな理由に言い換えるのがおすすめです。

4-3.退職を伝えてからの同僚との接し方

退職を伝えてからの同僚との接し方として、必要に応じて、業務の引き継ぎをおこないます。引き継ぎが口頭のみでは、すべてを覚えきれなかったり、メモを取る手間が発生したりします。引き継ぎ資料を準備して、わかりやすく説明すると同僚も安心です。

できるだけ仕事の整理整頓をし、次の方がスムーズに業務を開始できるよう、心がけましょう。

5.取引先への退職の伝え方

お世話になった取引先への退職の伝え方に関して、下記を紹介します。

• 取引先に伝えるタイミング
• 取引先に伝えるべきこと

失礼のないように退職する旨を伝えたい方は、ぜひ参考にしてください。

5-1.取引先に伝えるタイミング

取引先に伝えるタイミングは、上司や同僚に退職の報告をしたあとです。上司に相談しながら、取引先へ伝えるタイミングを決めます。

プロジェクトや重要な業務が進んでいる場合は、一段落するタイミングで伝えるのが望ましいです。可能であれば、直接会って伝えるのがおすすめです。難しい場合は電話やメール、ビデオ会議で退職を伝えましょう。

5-2.取引先に伝えるべきこと

取引先に退職理由を伝える際は、上司や同僚と同じく前向きな理由を伝えましょう。

また取引先には、後任者の紹介をしなければなりません。紹介していれば、業務の引き継ぎがスムーズになりやすいので、後任者も安心です。後任者の名前と連絡先を伝えて、取引先が信頼できる引き継ぎ体制を示しましょう。

加えて、感謝の気持ちを伝えるのも大切です。「長年のご支援に感謝しています」「ご協力のおかげで多くのプロジェクトが成功しました」と具体的なエピソードも交えましょう。

6.退職の伝え方に関するよくある質問

退職の伝え方に関する、下記のよくある質問にお答えします。

• 退職することをメールで伝えても良い？
• 上司の上司に先に退職を伝えても良い？
• 退職を伝えた際に今後の連絡先を共有すべき？

スムーズに退職するためにも、参考にしてください。

6-1.退職することをメールで伝えても良い？

緊急を要する状況や遠方の相手であればメールでも問題ありませんが、基本的には対面で直接伝えるのが無難です。

メールでは、感情やニュアンスなどを正確に伝えるのは難しく、自分の意図が正しく伝わらない恐れがあります。退職の意図が正しく伝わらないと、引き継ぎがスムーズにおこなわれず、会社や同僚に迷惑をかけてしまいます。

退職を伝える際は、メールや電話でアポイントを取って、あらためて口頭で伝えるのがおすすめです。

6-2.上司の上司に先に退職を伝えても良い？

まずは直属の上司に伝えましょう。上司の上司に先に伝えるなど、順番を間違えてしまうと、退職交渉がスムーズに進まなくなる可能性があります。

直属の上司が、あなた以外の社員から間接的に退職する意思を知ると、信頼関係を損なってしまうでしょう。直属の上司が快く送り出す心境にならなくなってしまうため、要注意です。

6-3.退職を伝えた際に今後の連絡先を共有すべき？

退職を伝えた際、必ず連絡先を共有しなければならないわけではありません。ただし退職後も交友関係を維持したい場合は、連絡先を共有するのをおすすめします。

電話番号やLINEなどの各種SNSを共有しておけば、情報交換やビジネスチャンスなどに役立つ場合もあるでしょう。相手の希望に応じて連絡先を交換すれば、退職後もやり取りを続けられます。

7.まとめ

退職したい理由は人それぞれです。しかしネガティブな退職理由をそのまま伝えてしまうと、悪い印象を与えてしまい、退職日まで居心地が悪くなる恐れがあります。

退職の切り出し方は、適切なタイミングを狙って、ポジティブに伝えるようにするのがおすすめです。自分のキャリアアップのための退職は、決して悪くはありません。一貫性のある退職理由を伝え、スムーズかつ円滑に退職手続きが進むようにしましょう。

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