手取り18万円は少ない?額面と年収、生活費の目安と収入アップを狙える仕事例

この記事で分かること
- 手取り18万円の額面は約23万円、年収は約270万円で平均よりも低い
- 独身で実家暮らしをしている場合は別として、手取り18万円で生活するのは基本的に難しい傾向にある
- 手取り18万円以上に収入を上げるには、給与交渉・副業・転職を検討するなどの方法がある
- 手取り18万円以上を狙える仕事は、工場の製造スタッフ、倉庫内作業、介護職員など
※この記事は6分30秒で読めます。
「手取り18万円は平均より安い?」
「手取り18万円以上に収入を上げる方法はある?」
など、手取り18万円の収入に関して疑問を持っている方もいるでしょう。
手取り18万円は平均より安く、日々の生活で節約を心がける場面が多くなります。
今回は、手取り18万円の場合の額面と年収、家族構成別に見る生活レベル、手取り18万円でもゆとりをもって生活をする方法、手取り18万円以上を狙えるおすすめの仕事などを解説します。この記事を読めば、手取り18万円の生活の実状と収入を上げる方法がよくわかるでしょう。
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1.手取り18万円の額面と年収
額面とは、会社から従業員に対して支払われる給与の総額です。額面には基本給の他、超過勤務手当や住宅手当といった各種手当などが加えられています。給与明細上は「総支給額」として記載されます。
なお、年収とは、基本給、各種手当、ボーナスなど、会社から支給されるものがすべて含まれた額面を合計した金額です。
ここでは、手取り18万円の額面と年収がいくらになるのか解説します。
1-1.額面の計算方法
それでは、手取りから額面を求める際の計算式を見てみましょう。
手取りは額面の75~85%程度のため、仮に手取り18万円を額面の80%とした場合の求め方は、以下のようになります。
額面×0.8=180,000円
額面=180,000÷0.8
=225,000円
なお、額面から天引きされる保険料や税金は居住地や年齢などによって異なるため、あくまで目安ですが、主に以下のような金額が差し引かれています。
- 厚生年金 約2万2,000円
- 健康保険料 約1万2,000円
- 雇用保険料 約1,400円
- 所得税(源泉徴収税) 約4,600円
- 住民税 約5,300円
23万円−(厚生年金+健康保険料+雇用保険料+所得税+住民税)=約18万円
※40歳未満、東京都勤務、扶養家族なし、賞与なしの場合
上記のように、主に厚生年金や厚生保険料などの負担によって、手取りの金額になっているのです。
-
参照:協会けんぽ「令和6年度保険料額表」
https://www.kyoukaikenpo.or.jp/~/media/Files/shared/hokenryouritu/r6/ippan/r60213tokyo.pdf
-
参照:厚生労働省「令和6年度の雇用保険料率について」
https://www.mhlw.go.jp/content/001211914.pdf
-
参照:国税庁「令和6年分 源泉徴収税額表」
https://www.nta.go.jp/publication/pamph/gensen/zeigakuhyo2023/data/01-07.pdf
1-2.年収の計算方法
年収の計算式は「額面×12ヵ月」です。手取り18万円の額面を22万5,000円として計算してみましょう。
年収=225,000円×12=2,700,000円
上記のとおり、手取り18万円の年収は270万円程度です。
ただし、月あたりの額面にはボーナスが含まれていないため、上記の金額はボーナスが除かれています。仮にボーナスが30万円以上支給されるのであれば、年収は300万円を超える計算です。
2.手取り18万円は平均よりも少ない
厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査の概況」によると、一般労働者の平均月収は33万400円でした。よって、手取り18万円の収入は平均よりも少ないことになります。
「手取り18万円の仕事はやばい」といわれることがありますが、必要な生活費は年齢や生活によって異なるため、やばいかどうかは一概にはいえません。
例えば、年代別に見ると20歳~24歳の平均月収は23万2,500円のため、若年層では平均とそれほど大きくは離れていません。
しかし、年齢が上がるにつれ、手取り18万円で生活するのは難しくなる傾向にあります。家族の人数が増えると食費や住居費などの負担がかかり、手取り18万円で生活を成り立たせるのは困難です。
単に平均の数字と比べるのではなく、長期的な視点で自分にとって必要な手取りを考えていきましょう。
-
参照:厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査の概況」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2024/dl/14.pdf
3.【状況別】手取り18万円ってどんな生活?
状況別に見た場合の生活費の目安と貯蓄額、生活レベルについて説明します。
- 一人暮らしの場合
- 独身で実家暮らしの場合
- 二人暮らしの場合
- 三人暮らしの場合(夫婦と子ども)
- 四人暮らしの場合(夫婦と子ども二人)
生活費の表は、政府統計の総合窓口e-Statの「家計調査 家計収支編(※)」を参考にまとめています。ここでご紹介する目安がすべてではありませんが、今後の生活や仕事のイメージをもつための参考にしてください。
-
(※)参照:政府統計の総合窓口e-Stat「家計調査 家計収支編」
https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&toukei=00200561&tstat=000000330001&cycle=7&year=20240&tclass1=000000330001&metadata=1&data=1
3-1.一人暮らしの場合
一人暮らしをしている場合、主な生活費の項目と費用目安は以下のとおりです。
| 支出項目 | 金額(月額) |
|---|---|
| 家賃 | 約3万1,000円 |
| 食費(外食含む) | 約6万1,000円 |
| 水道光熱費 | 約1万1,000円 |
| 通信費 | 約7,000円 |
| 交際費 | 約1万2,000円 |
| 教育費 | - |
| 娯楽費 | 約2万3,000円 |
| 雑費 | 約1万6,000円 |
| 合計 | 約16万1,000円 |
上記のとおり、一人暮らしの平均的な生活費は約16万1,000円となります。
手取り18万円の場合、食費や交通費などの生活費だけで給与がほぼ相殺される計算です。それぞれの項目で節約を心がけないと、趣味など自由に使えるお金を捻出できません。
近年の物価上昇の影響を考えても、手取り18万円で一人暮らしの生活を楽しむのは厳しいといえます。
より余裕のある生活をするためには、家族や友人などとの同居により生活費の負担を減らしたり、収入アップの方法を検討したりする必要があるでしょう。
3-2.独身で実家暮らしの場合
独身で実家暮らしをしている場合、主な生活費の項目と費用目安は以下のとおりです。
| 支出項目 | 金額(月額) |
|---|---|
| 家賃 | - |
| 外食費 | 約1万5,000円 |
| 水道光熱費 | - |
| 通信費 | 約7,000円 |
| 交際費 | 約1万2,000円 |
| 教育費 | - |
| 娯楽費 | 約2万3,000円 |
| 雑費 | 約1万6,000円 |
| 合計 | 約7万3,000円 |
同じ独身でも、実家暮らしの方は一人暮らしの方に比べて住居費や光熱費の負担がかからない傾向にあります。上記のとおり、平均的な生活費は約7万3,000円にとどまります。
あくまで目安ではありますが、手取り18万円の場合は10万円ほど手元にお金が残る計算になるため、貯蓄に回したり趣味を楽しんだりできるでしょう。
実家で暮らす方の中には住居費や光熱費などとして数万円程度を実家に入れる場合もありますが、それでも一人暮らしをするよりは安く済むため、ある程度余裕を持って生活できる可能性が高いです。
※勤労者世帯の数値を使用。同調査では実家暮らしの場合に絞ったデータがないため、一人暮らしのデータから住居費と光熱費を除き、食費は外食費のみとすることで目安を示して作成。
3-3.二人暮らしの場合
二人暮らしをしている場合、主な生活費の項目と費用目安は以下のとおりです。
| 支出項目 | 金額(月額) |
|---|---|
| 家賃(ローン返済含む) | 約4万6,000円 |
| 食費(外食含む) | 約9万1,000円 |
| 水道光熱費 | 約2万円 |
| 通信費 | 約1万1,000円 |
| 交際費 | 約2万2,000円 |
| 教育費 | - |
| 娯楽費 | 約3万円 |
| 雑費 | 約2万7,000円 |
| 合計 | 約24万7,000円 |
二人暮らしの平均的な生活費は約24万7,000円で、手取り18万円の収入のみでは約6万円以上足りない計算になります。貯蓄ができないだけでなく、生活を切り詰める必要があり、通常はパートナーも働きに出ることで生活費を賄うケースが多いでしょう。
職種にもよりますが、アルバイトなどの短時間勤務による共働きでは収入が足りない場合があるため、フルタイムに近い勤務形態で共働きを検討する必要があります。
特に、食事や共通の趣味などで二人の時間を楽しみたい場合は、夫婦の共働きで収入を増やすことがおすすめです。共働きが難しい場合には、手取り18万円以上稼げる別の方法を考えましょう。
3-4.三人暮らしの場合(夫婦と子ども)
夫婦と子どもで三人暮らしをしている場合、主な生活費の項目と費用目安は以下のとおりです。
| 支出項目 | 金額(月額) |
|---|---|
| 家賃(ローン返済含む) | 約5万6,000円 |
| 食費(外食含む) | 約10万2,000円 |
| 水道光熱費 | 約2万3,000円 |
| 通信費 | 約1万4,000円 |
| 交際費 | 約1万4,000円 |
| 教育費 | 約2万8,000円 |
| 娯楽費 | 約3万3,000円 |
| 雑費 | 約2万7,000円 |
| 合計 | 約29万7,000円 |
上記のとおり、三人暮らしの平均的な生活費は約29万7,000円となります。手取り18万円の収入ではほとんど生活が成り立たず、パートナーも働いて同じくらいの収入を得ることが不可欠です。
子どもがいる場合、学校に通う年齢になれば学用品代や給食費がかかるなど、成長にともない生活費が増えていく傾向にあります。
さまざまなライフイベントに対応しながらストレスの少ない生活を送るためには、世帯全体で手取り18万円を大きく超える収入を確保することが理想です。
3-5.四人暮らしの場合(夫婦と子ども二人)
夫婦と子ども二人で四人暮らしをしている場合、主な生活費の項目と費用目安は以下のとおりです。
| 支出項目 | 金額(月額) |
|---|---|
| 家賃(ローン返済含む) | 約6万8,000円 |
| 食費(外食含む) | 約11万6,000円 |
| 水道光熱費 | 約2万4,000円 |
| 通信費 | 約1万4,000円 |
| 交際費 | 約1万1,000円 |
| 教育費 | 約4万1,000円 |
| 娯楽費 | 約3万8,000円 |
| 雑費 | 約2万8,000円 |
| 合計 | 約34万円 |
上記のとおり、四人暮らしの平均的な生活費は約34万円となります。手取り18万円の収入では三人暮らし以上に生活が成り立たず、パートナーも働いて同じくらいの収入を得たとしても生活していくのは厳しいことが予想されます。
子どもが成長して教育費がさらに必要となる前に、支出と収入のバランスを考えておく必要があるでしょう。
4.手取り18万円でもゆとりをもって生活をするには?
毎日の生活の質を向上させるには自由に使えるお金を増やすことが近道であり、そのためには収入アップが必要です。
収入が増えれば、同じ生活費を支払っても手元に残る自由なお金が増え、趣味や旅行などにより多くのお金を使えるようになります。金銭的な余裕があれば心にも余裕が生まれ、生活も豊かになっていくでしょう。
ただ、収入アップを実現するまでには時間がかかるものです。収入が増えるまでは、手取り18万円でも生活できるよう、日頃から節約を徹底する必要があります。
4-1.買いものは必要最低限にとどめる
日常生活を送るうえでは、食料品や雑貨など、さまざまなものを買う必要がありますが、手取り18万円で豊かに暮らすなら、買い物は最小限にとどめて節約することが大切です。
例えば、毎日の昼食をコンビニやスーパーに頼らず、弁当や水筒を持参するだけでも節約になります。
また、コンビニで毎日コーヒーを買う習慣があったり、退勤時にお菓子を買ったりする方は、いわゆる「ラテマネー」を節約することで、手元にお金が残りやすくなります。
4-2.削れる固定費は削る
毎日の買い物を最小限にするだけでは、十分に節約ができない場合もあります。特に食費は無理に削ると健康にも影響が出るため、他に節約できるところがないか確認しましょう。
優先して節約したいのは固定費です。固定費とは毎月一定額の支払いが必ず発生する費用のことで、以下のようなものが該当します。
- 家賃・ローン返済
- 生命保険料
- インターネットやスマートフォンなどの通信費
- 水道光熱費
- 自動車の維持費
- サブスクリプションサービス など
これらの費用は、一度見直せば節約の効果がずっと継続するのが特徴です。効率よく家計を節約できるため、最優先で見直すことをおすすめします。
ただし、どんなに固定費や毎日の買い物で節約できたとしても、やはり限界はあります。手取り18万円の生活は現実的に難しく、節約だけをしても根本的な解決にならないことも考えられます。
4-3.収入を増やす方法に目を向ける
手取り18万円ではゆとりある生活を送るのは難しいため、収入を増やすことにも目を向けましょう。
収入を増やせる方法には、主に以下のような種類があります。
- 今の職場でスキルアップする
- 副業をする
- 基本給が高い企業への転職を検討する
それぞれ詳しく解説します。
4-3-1.今の職場でスキルアップをする
今の職場で実績を積んでスキルアップすれば昇給のチャンスが高まり、手取り18万円以上を狙いやすくなります。
企業にとって必要な人材に成長することで周囲からの評価が上がれば、昇給や給与交渉に成功する可能性が高まるでしょう。
スキルアップを実現するためには、与えられた仕事にしっかり取り組むことを前提として、以下のような方法が有効です。
- 社内公募で新しいプロジェクトに参加する
- 「新規取引先を○件開拓する」など高い目標を掲げて成果を出す
- 仕事に直結する資格を取って仕事の幅を広げる
給与交渉をする際には、目標を達成して企業の利益に貢献したなど、給与アップを求める根拠をできるだけ具体的に提示することがおすすめです。
スキルアップやキャリアアップの機会を得る手段として、会社に制度が用意されていれば、それを活用する方法もあります。
例えばUTグループでは各種キャリアアップ制度を用意しており、取り組み次第で昇給を狙えます。長期にわたるキャリアの発展と安定を支援する資格取得支援制度「One UT」では、カリキュラムや資格取得を通じてキャリアアップを目指せます。
また、顧客企業への転籍支援(Next UT)では、大手メーカーへの転籍など、キャリアアップにつながる転籍をサポートします。気になる方は、以下から制度の説明をご確認ください。
給与交渉のタイミングや交渉の切り出し方については、以下の記事をあわせてご覧ください。
4-3-2.副業をする
プライベートの時間に余裕があれば、副業をすることにより、手取り18万円以上を狙えます。
オンラインで仕事を請け負えるデータ入力や動画編集、土日メインで休日に働ける試験監督のアルバイトなどが取り組みやすくておすすめです。
ただし、副業をする場合は、始めたあとの生活の変化を確認しながら徐々に取り組むことが重要です。
睡眠時間を削って深夜に働いたり、休日にびっしりシフトを入れてしまったりすると、本業に支障が出てしまう可能性があります。
また、企業によっては副業を禁止しており、もし隠したまま副業していることが発覚すると、減給などの処分を受けることがあります。副業が可能かどうかを労働契約書や就業規則などで必ず確認してから始めましょう。
4-3-3.基本給が高い企業に転職を検討する
今の職場で手取り18万円以上の収入を得られない場合は、基本給が高い企業に転職するのも選択肢の一つです。業種によって平均の給与は異なるため、業種に着目して転職先を探してみることをおすすめします。
厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査の概況」によると、建設業や電気・ガス・熱供給・水道業、情報通信業などの業種は給与が高い傾向にあります。
ただし、なかには未経験からの転職が難しい業種もあるので、手取り18万円以上の仕事を探す場合は、自身のスキルでも転職できる求人を探しましょう。
-
参照:厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査の概況」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2024/dl/14.pdf
5.手取り18万円以上を狙える仕事の例
最後に、手取り18万円以上を狙える仕事の例をご紹介します。手取り18万円以上が目指せる仕事はたくさんありますが、今回は未経験でも始めやすい仕事を中心にご紹介します。
未経験から挑戦できる仕事は転職も成功しやすく、その後のキャリアアップや資格取得によって、手取り18万円以上を得ることも十分可能です。
5-1.工場の製造作業
工場の製造作業の内容は、製品の製造や組立、梱包など多岐にわたります。
工場勤務ではシフト制で働く場合も多く、夜勤に入れば深夜手当や、会社によっては夜勤手当が支給されるため手取り18万円以上を狙いやすいでしょう。
また、企業によっては資格手当がつくこともあるため、仕事に関連する資格を取得すれば、基本給に加えて手当分が上乗せされます。
例えば、製造工場では仕入れた材料を製造機械の前などまで運ぶ仕事が必須です。フォークリフトやクレーンなどの運転資格があれば、重い荷物を運搬する工場の仕事で重宝されるでしょう。
以下の記事では、工場の具体的な職種や業種について、より詳しく解説しています。
5-2.倉庫内作業
倉庫内作業とは、主に物流企業の倉庫で仕分けやピッキング、運搬、発送、荷受けなどを通じて顧客の荷物を管理する仕事です。
24時間稼働している倉庫では夜勤や残業が発生しやすく、長時間働けば月収も手取りも上がりやすい傾向にあります。
フォークリフトの免許があれば現場作業で重宝されますし、資格手当がもらえることでさらなる高収入も期待でき、手取り18万円以上を得られる可能性が高まるでしょう。
5-3.介護職員
介護職員は、未経験や資格なしでも始められますが、介護職員初任者研修や介護福祉士などの資格があると仕事の幅が広がり、手当がつくため収入もより高くなる傾向があります。
介護職員は主に、利用者の自宅や老人ホーム、デイサービスなどで、掃除、洗濯、調理といった生活援助をおこないます。
食事介助や入浴介助などの身体介護は有資格者でないと原則できないため、長く介護職に携わるなら資格を取得することがおすすめです。
お年寄りとコミュニケーションを取るのが好きな方はもちろん、介護職員の仕事には体力が必要な動作が多いので、体を動かすことが好きな方にも向いています。
介護職員は人口の高齢化にともなって今後ますます需要が高まり、安定した求人数が見込まれます。
介護施設は全国に存在するため、一度経験すれば転居した場合なども仕事が決まりやすい点もメリットです。
5-4.配送・配達ドライバー
配送・配達ドライバーは、積載する荷物量に応じたトラックを運転し、店舗や施設、個人宅などに荷物を運びます。
その日によって配送ルートが変わるドライバーと、毎日同じ配送ルートで運ぶルート配送の2種類があります。
いずれも勤務中は主に運転しているため、普段から車の運転が好きな方に向いています。
また、長時間同じ姿勢で運転し続けたり、重い荷物を扱う作業があったりするため、体力に自信がある方にもおすすめです。
5-5.警備員
警備員は施設に常駐あるいは施設内を巡回して、不審物などをチェックして、事故や火災を未然に防ぐ仕事です。
施設の入口や駐車場に立って、利用者を誘導したり、車を管理したりする場合もあります。
比較的高齢の方も多く活躍している職種で、年齢問わず働ける点が魅力です。夜勤を含むシフト制勤務の場合もあるため、夜勤手当などで多く稼ぎたい方にもおすすめです。
また、社会的責任の重い仕事のため、責任感と使命感が強い方に向いています。
5-6.設備管理
設備管理とは、ビル内の設備の点検・保守・修理などの役割を担う仕事です。ビルメンテナンス(通称ビルメン)と呼ばれることもあります。資格がなくても未経験から始められることが多く、夜勤手当や交替勤務手当がもらえれば手取りが上がります。
また、設備管理の中には特定の資格が要求される職種も多いため、資格を取得すれば資格手当によってさらに高収入が見込めます。特に以下のような資格を取得できれば資格手当による収入アップが期待できます。
- 電気工事士
- 電気主任技術者
- 危険物取扱者
- ボイラー技士 など
ただし、資格手当を得られる資格の種類や資格手当の金額は企業ごとに異なります。どの資格を取得するとどのくらいの資格手当が得られるのか事前に確認しましょう。
以下の記事では、設備管理の仕事で収入アップにつながる資格をご紹介しています。
5-7.清掃員
清掃員は、ビルやホテル、病院、商業施設などで、専用の器具や洗剤などを使い、床や窓、水回りなどのさまざまな場所を清掃する仕事です。
器具などの使い方や動き方のマニュアルが整備されている場合が多く、特別なスキルや資格は必要ないため、未経験から挑戦できます。
仕事の大半は清掃をする業務のため、普段からきれい好きで、空間をきれいにすることで達成感を得られる方に向いています。
また、作業場所を動き回り、ときには重い物を持ち上げる場面もあるため、体力に自信がある方にもおすすめです。
5-8.営業・販売
自社の商品をおすすめして購入を促す営業・販売職は、成果に応じて手当をもらえることがあり、個人の頑張り次第でより収入アップを目指せます。
自動車や保険、食品など扱う商品はさまざまです。いずれの場合も、商品の魅力を的確に伝え、顧客の心を動かして、購入まで促すプレゼンテーション能力が求められます。
そのため、他人と話すのが好きな方や、商品の魅力を深く分析できる好奇心が高い方などに向いています。
5-9.病院の受付事務
病院の受付事務とは、医療機関(病院・クリニックなど)の受付や事務処理を担当する仕事のことです。他にも、レセプト業務や電話対応、会計、データ入力、カルテ管理など、仕事内容は多岐にわたります。
受付事務は病院やクリニックに必要不可欠な仕事であることから給与水準は高めの傾向にあります。シフト勤務なら、残業代などを含め手取り18万円以上の収入を得ることは十分に可能でしょう。
受付業務は必ず患者さんとのやりとりが発生する仕事であり、コミュニケーション能力の高さが昇給や昇格の鍵となります。人付き合いが得意で人と接するのが好きな方におすすめです。
5-10.セレモニースタッフ
人やペットの葬儀をサポートするセレモニースタッフは、故人や亡くなったペットのお迎えから、葬儀内容の打ち合わせ、会場の準備、式中の手伝い、あと片付けまで、葬儀に関わるすべての準備に携わります。
セレモニースタッフには、他者の心に寄り添う気持ちやマナー・配慮がある方が向いています。また、葬儀が無事に終わるまで会場内外を動き回るため、ある程度の体力も必要です。
特別な資格や経験は必要ないため、少しでも気になる方は求人をチェックしてみるとよいでしょう。
5-11.コールセンタースタッフ
コールセンタースタッフとは、電話でお客様の問い合わせや要望を受け付けたり、電話営業をかけたりする人のことです。
コールセンターの仕事は、主に以下の2種類に分類されます。
- 問い合わせやクレームに応対することがメインのインバウンド
- 電話を通じて営業をかけるアウトバウンド
コールセンタースタッフは顧客対応や営業活動において重要度が高く、コミュニケーション能力も求められることから、給与や時給の設定が高い傾向にあります。
特に、売り上げに応じてインセンティブが支給されるアウトバウンドでは、手取り18万円超えも十分に狙えるでしょう。
以下の記事では、コールセンターの仕事について、より詳しく解説しています。
5-12.ガソリンスタンドスタッフ
ガソリンスタンドスタッフも未経験から始められる仕事です。接客対応はマニュアル化されているため、学生のアルバイト先としても人気があります。
24時間営業のガソリンスタンドなら夜勤手当や深夜手当が支給されるため、手取り18万円以上の収入を得ることは十分に可能でしょう。
また、危険物取扱者(乙4類)の資格を取得すれば資格手当を受け取れる場合もあります。
以下の記事では、危険物取扱者の資格について詳しく解説しています。
6.まとめ
手取り18万円の場合の額面は約23万円、年収は約270万円で、平均よりも低い給与水準となります。
20代前半であれば手取り18万円の仕事も珍しくはありませんが、年齢が上がるにつれ手取り18万円で生活するのは難しくなる傾向にあります。また、家族構成によっても手取り18万円でできることは異なります。
実家に住んでいる場合は別ですが、手取り18万円のみで二人以上で暮らすことは困難です。まずは買いものは必要最低限にとどめたり、削れる固定費は削ったりして、現状の手取り18万円でゆとりある生活を目指しましょう。
手取り18万円から収入を上げるには、今の職場で実績を積む、副業する、転職するなどの方法があります。
JOBPALでは、手取り18万円以上の収入を目指せる高収入の求人を掲載しています。気になる方はぜひ以下のリンクから詳細をご覧ください。
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