手取り40万円でできる生活レベルとは？額面や年収はいくら？おすすめの仕事例を解説

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「手取り40万円は平均より高い？」
「手取り40万円もらえるおすすめの仕事は？」
など、手取り40万円の生活や仕事に興味や疑問を持っている方もいるでしょう。

手取り40万円は一般的な水準より高い給与です。手取り40万円以上をもらうためには、現在の職場で給与交渉したり、ポイントを押さえて転職先を探したりする工夫が必要となります。

今回は、手取り40万円の場合の額面や年収の計算方法、平均給与との比較、家族構成別の生活費の目安、手取り40万円を狙えるおすすめの仕事などを解説します。この記事を読めば手取り40万円の場合の生活レベルがわかり、収入アップの実現に向けた一歩が踏みだせます。

1.手取り40万円の額面と年収

額面とは、会社から従業員に対して支払われる給与の総額のことです。基本給や残業代、資格手当などが含まれ、給与明細には総支給額として記載されています。

年収は、基本給、各種手当、ボーナスなども含め、会社から支給されるすべての金額を1年ぶん足した金額です。

まずは、手取り40万円の額面と年収がいくらになるのか解説します。

1-1.額面の計算方法

手取り40万円が額面の80％だとすると、額面は以下のように求められます。

上記の計算式のとおり、手取り40万円の額面は50万円程度です。

なお、実際には、額面から社会保険料などの控除額を差し引いた金額が手取り額として振り込まれています。額面50万円の場合の控除額の目安は、以下のとおりです。

• 厚生年金　約4万6,000円
• 健康保険料　約2万5,000円
• 雇用保険料　3,000円
• 所得税（源泉徴収税）　約1万8,000円
• 住民税　約2万5,000円

50万円−（厚生年金＋健康保険料+雇用保険料＋所得税＋住民税）＝約40万円 ※上記は東京都勤務の40歳未満で、扶養家族なし・賞与なしの場合を想定

手取り40万円は、上記のように額面50万円から各種保険料・税が引かれたものであるとわかります。

ただし、実際には居住地や年齢、扶養家族の有無などによって金額が違います。あくまで一例として参考にしてください。

• 参照：協会けんぽ「令和6年度保険料額表」

  https://www.kyoukaikenpo.or.jp/~/media/Files/shared/hokenryouritu/r6/ippan/r60213tokyo.pdf

• 参照：厚生労働省「令和6年度の雇用保険料率について」

  https://www.mhlw.go.jp/content/001211914.pdf

• 参照：国税庁「令和6年分 源泉徴収税額表」

  https://www.nta.go.jp/publication/pamph/gensen/zeigakuhyo2023/data/01-07.pdf

• 参照：国税庁「給与所得控除」

  https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1410.htm

1-2.年収の計算方法

年収は「額面×12ヵ月」で計算できます。前述したとおり、手取り40万円の場合の額面は50万円程度となるため、年収や計算式は以下のようになります。

ただし、月の額面にはボーナスが含まれていないため、上記はボーナスの支給がない場合の年収です。ボーナスが支給される場合は600万円にプラスされ、さらに年収が高くなります。

2.手取り40万円は平均的な額？

手取り40万円は一般的な給与よりも高い額です。

厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査の概況」によると、一般労働者の月収の平均は33万400円でした。男女別の平均額は、男性が約36万3,100円、女性が27万5,300円となっており、男女どちらでみても平均を超えています。

実際の暮らしぶりは年齢や家族構成、居住地などによって異なりますが、車の維持や貯金、旅行などもでき、不自由なく過ごせる生活レベルを保てるでしょう。

• 参照：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査の概況」

  https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2024/dl/14.pdf

3.【状況別】手取り40万円でできる生活と貯蓄

総務省の「家計調査 家計収支編」を参考にしながら、手取り40万円でできる生活と貯蓄の目安をまとめました（※）。以下の家族構成ごとに解説します。

• 一人暮らしの場合
• 独身で実家暮らしの場合
• 二人暮らしの場合
• 三人暮らしの場合（夫婦と子ども）
• 四人暮らしの場合（夫婦と子ども二人）

ただし、生活費はライフスタイルや居住地などによって差が大きいので、あくまでイメージとしてご覧ください。

• （※）参照：政府統計の総合窓口e-Stat「家計調査 家計収支編」

  https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&toukei=00200561&tstat=000000330001&cycle=7&year=20240&tclass1=000000330001&metadata=1&data=1

3-1.一人暮らしの場合

一人暮らしの場合、生活費の内訳は一般的に以下のようになります。

支出項目	金額（月額）
家賃	約3万1,000円
食費（外食含む）	約6万1,000円
水道光熱費	約1万1,000円
通信費	約7,000円
交際費	約1万2,000円
教育費	－
娯楽費	約2万3,000円
雑費	約1万6,000円
合計	約16万1,000円

上記を見ると、一人暮らしに必要な平均の生活費は約16万1,000円となります。

手取り40万円の仕事に就いている場合、平均的な支出であれば20万円以上手元に残る計算となり、住まいや食事の選択にストレスを感じることなく生活できる可能性が高いでしょう。

仮に光熱費や食費が値上がりしても必要以上に焦ることなく、一定の生活水準が保てます。

結婚資金や老後資金として十分な貯蓄もできるため、将来に向けた金銭面の計画が比較的立てやすいことも挙げられます。

3-2.独身で実家暮らしの場合

独身で実家暮らしをしている場合の一般的な生活費の内訳は以下のとおりです。

支出項目	金額（月額）
家賃	－
外食費	約1万5,000円
水道光熱費	－
通信費	約7,000円
交際費	約1万2,000円
教育費	－
娯楽費	約2万3,000円
雑費	約1万6,000円
合計	約7万3,000円

独身で実家暮らしをしていると、人によっては住居費や光熱費を負担しなくて済むため、平均の生活費は約7万3,000円で済みます。

一人暮らしよりもさらに手元に残るお金が多く、自分への投資や旅行、外食など、充実したプライベートを過ごせるでしょう。食費や水道光熱費の一部として実家にお金を入れる方もいますが、仮に月3万円程度を実家に入れても問題なく生活できます。

将来に向けてしっかり貯蓄でき、万が一家族に何かあってまとまったお金が必要になった場合などは、自分が援助する側に回ることもできます。

※勤労者世帯の数値を使用。同調査では実家暮らしの場合に絞ったデータがないため、一人暮らしのデータから住居費と光熱費を除き、食費は外食費のみとすることで目安を示して作成。

3-3.二人暮らしの場合

続いて、二人暮らしの場合です。一般的な生活費の内訳は以下のとおりです。

支出項目	金額（月額）
家賃（ローン返済含む）	約4万6,000円
食費（外食含む）	約9万1,000円
水道光熱費	約2万円
通信費	約1万1,000円
交際費	約2万2,000円
教育費	－
娯楽費	約3万円
雑費	約2万7,000円
合計	約24万7,000円

上記のとおり、二人暮らしの平均的な生活費は約24万7,000円となります。

手取り40万円の場合、二人暮らしをしていても10万円程度手元に残る計算になるため、仮にパートナーが働かなくても生活は成り立つ可能性が高いです。自分たちの価値観に合わせた暮らしができる可能性が高く、貯蓄にも一定額を回せます。

ただし、今後家族が増えることなどを想定し、より貯蓄額を増やしたいと思った場合は、さらに昇給・昇格を狙ったり、共働きを検討したりする必要があるでしょう。

3-4.三人暮らしの場合（夫婦と子ども）

三人暮らしの場合の一般的な生活費の内訳は以下のとおりです。

支出項目	金額（月額）
家賃（ローン返済含む）	約5万6,000円
食費（外食含む）	約10万2,000円
水道光熱費	約2万3,000円
通信費	約1万4,000円
交際費	約1万4,000円
教育費	約2万8,000円
娯楽費	約3万3,000円
雑費	約2万7,000円
合計	約29万7,000円

上記のとおり、三人暮らしの平均的な生活費は約29万7,000円となります。手取り40万円あれば比較的余裕のある生活が送れ、一定額を貯蓄に回せる可能性もあります。食費や娯楽費などで大きなストレスを感じたり制約があったりすることも少ないでしょう。

ただし、子どもを塾に行かせるなど、成長につれて教育費が大きくかかる可能性があります。さらに家族が増えたり、食費や光熱費が値上がりしたりすることを想定すると、給与アップや共働きを通じて家計に余裕をもたせることを考えてもよいでしょう。

3-5.四人暮らしの場合（夫婦と子ども二人）

四人暮らしの場合の一般的な生活費の内訳は以下のとおりです。

支出項目	金額（月額）
家賃（ローン返済含む）	約6万8,000円
食費（外食含む）	約11万6,000円
水道光熱費	約2万4,000円
通信費	約1万4,000円
交際費	約1万1,000円
教育費	約4万1,000円
娯楽費	約3万8,000円
雑費	約2万8,000円
合計	約34万円

四人暮らしの平均的な生活費は約34万円となります。手取りが40万円あれば四人家族でも無理なく生活が送れ、残ったお金の一部を貯蓄に回せる可能性もあります。三人家族と比較して手元に残るお金は少ないですが、問題なく生活できるでしょう。

ただし、子どもを塾や習い事などにいくつも通わせる場合は、余剰資金が底をついて貯金が難しくなることも考えられます。ゆとりある生活を実現するなら、共働きを視野に入れて検討するとよいでしょう。

4.手取り40万円以上に給与アップをするには？

手取り40万円以上に給与アップする方法は、以下のとおりです。

• 管理職を目指す
• 給与アップの交渉をする
• 手当をもらえるようにする
• 手取り40万円以上を狙える業種に転職を検討する

それぞれについて説明します。

4-1.管理職を目指す

一般的に、役職がつくと管理職手当や役職手当が支給される企業が多いです。支給額は企業の方針や役職のレベルによるものの、月に数万円単位で給与があがる場合もあります。

管理職になるタイミングや試験の有無は企業によって異なるため、社内ルールや同僚の状況などを確認しておくとよいでしょう。

4-2.給与アップの交渉をする

直属の上司などに給与アップの交渉をしてもよいでしょう。上司に人事権がない場合などには、人事部へ直接交渉することも可能です。

給与アップの交渉には、企業側が納得できる判断材料が必要です。企業は社員の能力や業績に応じた給与を支払うため、日頃から自分がどれだけ企業に貢献しているかをわかりやすく説明しなくてはなりません。

担当する業務の範囲が広がったときなどを見計らって、交渉を持ちかけてみましょう。

4-3.手当をもらえるようにする

仕事に必要な資格を取得して資格手当をもらう、夜勤のある仕事の場合は積極的に夜勤を引き受けて深夜手当・夜勤手当をもらうなど、手取り額が増える方法を実践しましょう。

例えば建築業界では、電気工事士の資格を持っていれば企業から資格手当が受け取れ、給与アップが見込めます。電気設備の工事や取扱いの際に必要な国家資格で、資格のない方は電気工事をおこなってはならないことが法令で定められているためです。

深夜手当は、労働基準法により22時～翌5時の間に働いた従業員に25％以上の割増賃金の支給が義務付けられている手当です。積極的に夜勤に参加することで収入アップが叶います。

ただし、夜勤手当の支給額や条件などは企業によって異なるため、注意が必要です。

• 参照：e-Gov法令検索「労働基準法｜第37条」

  https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000049#Mp-Ch_4-At_37

また、UTグループでは各種キャリアアップ制度を用意しており、資格取得によって昇給も狙えます。例えば、製造技能職からエンジニアへのキャリアチェンジをサポートする「One UT」では、長期にわたるキャリアの発展と安定を支援する資格取得支援制度が豊富にあります。

夜勤手当やおすすめの資格については、以下の記事をあわせてご覧ください。

4-4.手取り40万円以上を狙える業種に転職を検討する

今の職場で給与アップの交渉や手当の支給が難しそうな場合は、手取り40万円以上を狙える職場への転職を検討してもよいでしょう。

厚生労働省の「令和６年賃金構造基本統計調査の概況」を参考にすると、手取り40万円以上が期待できる業種の例は以下のとおりです。

• 製造業
• 電気・ガス・熱供給・水道業
• 金融業、保険業
• 学術研究、専門・技術サービス業

例えば、製造業は24時間稼働の工場が多く深夜手当が支給されたり、工場の繁忙期には休日手当などが支給されたりすることから、高収入が期待できます。

また、大企業ほど支給される手当の種類が多く、昇進・昇格の明確な基準があって給与アップを目指しやすいといった傾向があるため、転職するなら大企業を狙うのもおすすめです。

• 参照：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査の概況」

  https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2024/dl/14.pdf

5.手取り40万円以上を狙えるおすすめの仕事例

ここからは、手取り40万円以上を狙えるおすすめの仕事をご紹介します。

ただし、これらの仕事をしたからといって、誰もが手取り40万円以上を受け取れるわけではありません。働き方を工夫する、手当や制度をフル活用するなどの努力をした結果として手取り40万円を超える可能性もあるということを覚えておきましょう。

5-1.インセンティブで実現したい方向け

インセンティブとは、社員を対象にした成果型の報奨金制度のことです。目標を達成することで一定額の報奨金が支給される成果報酬型のインセンティブや、実績に応じて一定割合の給与支給を受けられる歩合など、さまざまな種類があります。

インセンティブを採用している企業では実績を出すことで高額な給与が実現するため、学歴や経験に関係なく高年収を実現できます。ただし、成果を出せない場合は低めの基本給しか受け取れないなど、毎月安定した給与が得られない可能性もあります。

以下の記事ではインセンティブについてより詳しく解説しています。

5-1-1.不動産・保険・自動車販売などの営業職

自社の商品やサービスを顧客に売り込む営業職においてインセンティブありの仕事を選べば、手取り40万円以上を達成できる可能性は大きく高まります。

インセンティブありの営業職として代表的な職種には以下があります。

• 不動産営業
• 保険営業
• 自動車販売の営業　など

これらの営業は、すでに契約している顧客の注文を取るルート営業とは違い、基本的には新規の顧客を獲得することが大きな目的です。

新規顧客を獲得できれば、売上や契約数に応じて歩合給が支給されます。売上目標を達成した場合に報奨金を支給する企業もあります。

以下の記事では、製造業の営業の仕事について詳しく解説しています。

5-1-2.歩合制のタクシードライバー

タクシードライバーもインセンティブを導入している仕事の一つです。

タクシードライバーはインセンティブの中でも歩合給が採用されていることが多く、毎月の乗車人数や走行距離によって、獲得した運賃の一部を給与として基本給にプラスして受け取ることができます。

基本給が18万円だとした場合、最低限18万円の給与は保証されつつ、売り上げが増えるほど基本給に歩合が加算され、収入が増えていきます。

5-1-3.歩合制の配送・トラックドライバー

歩合制の配送・トラックドライバーとは、小型・大型のトラックなどを運転してお客様のもとに商品を運び、成果に応じて報酬を得る仕事です。

ドライバーの仕事に歩合制を導入している企業は多く、走行距離が長いほど給与が高くなる特徴があります。長距離ドライバーであれば手取り40万円以上の高収入を狙えるでしょう。

配送・トラックドライバーは勤務時間の多くを一人で過ごすため、車の運転や一人の時間が好きな方におすすめです。また、荷積みや荷降ろしをしたり夜間や早朝に運転したりすることもあるため、体力に自信がある方にも向いています。

以下の記事では、配送ドライバーの仕事についてより詳しく解説しています。

5-1-4.アウトバウンド営業のコールセンタースタッフ

コールセンタースタッフとは、電話を通じてお客様の問い合わせを受ける、電話営業をかけるなどの仕事をする人のことです。

コールセンターには、問い合わせやクレームに応対するインバウンドと、電話を発信して営業をかけるアウトバウンドの仕事があります。

アウトバウンドは会社の売り上げを獲得する営業としての役割があり、成果に応じてインセンティブを受け取れる可能性があります。一定の契約件数を獲得することでインセンティブがつく企業であれば、手取り40万円以上の達成も可能でしょう。

5-1-5.インセンティブありの美容部員・アパレル販売員

美容部員とは、化粧品販売会社から小売店（百貨店、スーパーマーケット、ドラッグストア）などに派遣され、店頭で化粧品やスキンケア商品をおすすめする仕事です。

また、アパレル販売員とは、服や靴などのアパレル用品を販売している店舗の販売員のことです。

これらの仕事には、個人の売り上げ目標が設定され、達成することで報奨金が出るインセンティブ制度が導入されている場合があります。インセンティブありの美容部員やアパレル販売員であれば、実績次第で手取り40万円以上を達成することも可能です。

5-2.資格やスキルで実現したい方向け

仕事によってはインセンティブがなくても手取り40万円以上を達成できる可能性があります。資格やスキルを要求される仕事がその代表例です。

国家資格や受験条件に勤続年数や特定の資格保有が定められている資格は取得難易度が高く、資格保有者は資格手当などで優遇されることがあります。

また、資格が必要ない仕事でも専門的な領域において深い知見があれば、替えの効かない存在として高い給与が設定され、手取り40万円以上になることもあるでしょう。

5-2-1.製造業・設備・建設業などの技術職

専門知識や経験をもとに製品の製造や管理をおこなう技術職は、製造業や設備・建築業などさまざまな業種で必要とされています。

主な技術職の種類は以下のとおりです。

職種	概要
製造技術職	工場における製品の生産体制を築く
開発職	研究結果などをもとに新しい製品を形にする
生産技術職	工場における生産ライン全体の設計や管理をする

これらはいずれも専門的な知識やスキルが求められる仕事で、会社の技術力を支える大切な役割を担っています。優れた人材を確保したい企業が多いため、高収入が期待できます。

技術職については、以下の記事でより詳しく解説しています。

5-2-2.国家資格が必要な工場などの技能系

技能系の仕事の中には、国家資格を保有していないと作業ができないものがあります。

例えば、工場の材料や製品の運搬に欠かせないフォークリフトは、フォークリフトの運転免許を持っている方でないと操作ができません。フォークリフトの免許を持っていれば現場の運搬作業者として重宝され、資格手当が得られる場合もあります。

同様にクレーン運転士や溶接工なども国家資格が必要であり、資格を保有すればリーダー職などへの昇格に加えて資格手当を得ることもできます。

5-2-3.ITエンジニア・Webデザイナー

ITエンジニアとは、システム開発やインターネット関連の開発に携わる技術者です。WebデザイナーはWebサイトのデザインや構築といった仕事をおこなう職種を指します。

そもそもこうした情報系の分野は他の産業と比べて月収や年収が高い傾向にあり、実力主義の企業が多いことから、スキル次第でどんどん高年収を目指しやすい業界です。

スキルを磨くことで高単価の案件の仕事が任され、無事納品できれば今までより高額の報酬を獲得できます。進行管理のポジションを任されれば更なる高収入も実現可能です。

5-3.夜勤や交替制で実現したい方向け

インセンティブがなく専門的な資格やスキルなしで働ける仕事でも、手取り40万円以上を獲得することは可能です。夜勤ありの仕事や二交替・三交替制の仕事が該当します。

工場や製造業の仕事でも、夜勤や残業なしで働く場合は手取り40万円以上の達成は難しいですが、残業や夜勤、休日出勤が多い仕事であれば達成の可能性は高まります。

5-3-1.自動車メーカーなどの期間社員（期間工）

期間社員（期間工）とは、自動車メーカーなどの工場で働く、雇用期間があらかじめ定められた契約社員のことです。

働ける期間は決まっていますが、勤務中は残業手当や時間外手当など各種手当が充実しており、手取り40万円以上も夢ではありません。企業によっては、入社祝い金や満了金が支給される場合もあります。

期間社員（期間工）の仕事内容は、主に自動車の車体または部品の製造です。決められた製造ラインでおこなう作業が多く、流れてくる製品に工具を使って部品を取り付けたり、製品を点検したりします。

期間社員（期間工）の仕事は一人で黙々とおこなえるものが多く、他の社員との密なコミュニケーションが苦手な方も活躍できます。未経験から挑戦できますが、フォークリフトの免許が必要な工程もあります。

職場は主に日本を代表する自動車メーカーなどの工場となるため、大手企業で働きたい方にもおすすめです。

期間社員（期間工）については以下の記事でも詳しく解説しています。

5-3-2.製造業の工場作業員

製造業の工場作業員にはさまざまな働き方があり、日勤のみで土日休みの企業もあれば、交替勤務や夜勤が発生する企業もあります。

基本給だけで手取り40万円以上を達成することは難しいのが実情ですが、以下の条件がそろった場合には達成できる可能性もあります。

• 夜勤・交替勤務がある仕事で働く
• リーダー職や技能職として働く
• 寮や手当が込みの好待遇求人を探す

自動車工場や半導体工場、電子部品工場などは24時間稼働している場合も多く、二交替や三交替のシフト制で出勤することになります。交替勤務は定期的に夜勤が発生することになりますが、22時から翌5時までの仕事では25％以上の深夜手当が支払われます。

また、交替勤務では従業員に交替手当（交替勤務手当）が支給される工場もあります。これらの手当をもらえれば、工場作業員として手取り40万円以上を達成できる可能性が高まります。

5-3-3.倉庫作業員

倉庫作業員とは、工場に併設された倉庫や物流企業の倉庫の中で、ピッキングや仕分け、運搬、発送などの業務をおこなう仕事です。

大きな物流倉庫は24時間稼働しており、交替手当や夜勤手当などが受け取れる会社もあります。基本給だけで手取り40万円以上の達成は難しいものの、これらの手当がもらえることで達成可能な場合もあります。

特別な資格が不要の補助作業員でも月収40万円以上を達成できる可能性はありますが、フォークリフトの免許を取得し資格手当が得られるようになればより達成しやすくなるでしょう。

6.まとめ

手取り40万円は一般的な給与と比較して高い額です。手取り40万円の額面は50万円程度、年収は600万円程度となり、収入面でみると勝ち組といえるかもしれません。

家族構成別の生活費目安と比較しても、単身はもちろん、夫婦と子どもの三人家族、あるいは子ども二人の四人世帯まで不自由のない生活を送れる計算となり、高い生活レベルを保てます。

手取り40万円以上の給与を狙うには、現在の職場で交渉する、手当をもらう、高収入が期待できる業種に転職するなどの方法があります。

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