年収200万の手取りはいくら?状況別の生活レベルや収入アップの方法、おすすめの仕事例を解説
この記事で分かること
- 年収200万円の月の手取りは12万5,000円~14万2,000円程度で、節約が必要になる可能性が高い
- 年収200万円ではローンに通りにくいため大きな買い物が難しく、貯金もできない場合が多い
- 年収200万円以上稼ぐためには、正社員を目指す、夜勤の仕事を選ぶなどの方法がある
- 年収200万円以上稼げる正社員の仕事には、工場勤務や事務職など未経験でも挑戦できるものが多くある
※この記事は6分30秒で読めます。
「年収200万円の場合、手取りでもらえる額はいくら?」
「年収200万円で余裕のある生活は難しい?」
など、年収200万円の月の手取り額や、実際の生活レベルに疑問を持っている人もいるでしょう。
年収200万円は、節約の日々になる可能性が高く、余裕のある生活を送りたいなら、年収を上げるために行動することが大切です。
今回は、年収200万円の月の手取り額や、状況別の生活費の内訳、生活のリスク、年収200万円以上を目指す方法などを解説します。この記事を読めば、年収200万円の生活がよくわかり、年収アップに向けて前向きな一歩を踏み出せるでしょう。
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1.年収200万円の手取りはいくら?
年収200万円の場合、月の手取りは12万5,000円~14万2,000円程度です。
まず「額面」と「手取り」の違いについて説明します。額面は一般的に企業から支払われる給与の総額を指します。そこから健康保険料や厚生年金保険料など控除されたものが手取りです。
では、年収200万円を12ヵ月で割ってひと月分の額面を算出しましょう。
額面=年収÷12
額面=2,500,000÷12
上記の計算結果を四捨五入すると、年収200万円の月の額面は16万7,000円程度だとわかります。
額面から控除額を引いたものが手取りです。手取りは額面の75%~85%程度といわれていることから、以下の式を使って算出します。
手取り=額面×(75%~85%)
手取り=167,000×(75%~85%)
上記の計算結果を四捨五入すると、年収200万円の月の手取りは12万5,000円~14万2,000円程度とわかります。
なお、額面が16万7,000円の場合、実際には以下のような目安で各項目の金額が引かれて手取りになっています。
項目 | 金額 |
---|---|
総支給額 | 16万7,000円 |
厚生年金 | 1万5,555円 |
健康保険料 | 8,483円 |
雇用保険料 | 1,002円 |
所得税(源泉徴収税) | 2,740円 |
住民税 | 5,142円 |
差引支給額 | 13万4,078円 |
※40歳未満、東京都勤務、扶養家族なし、賞与なしの場合。控除額は地域や年齢などによって異なる
このように、年収から手取りを調べるには、まず月あたりの額面を計算したうえで、控除額を引いた手取りを求めます。
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参照:協会けんぽ「令和6年度保険料額表」
https://www.kyoukaikenpo.or.jp/~/media/Files/shared/hokenryouritu/r6/ippan/r60213tokyo.pdf
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参照:厚生労働省「令和6年度の雇用保険料率について」
https://www.mhlw.go.jp/content/001211914.pdf
-
参照:国税庁「令和6年分 源泉徴収税額表」
https://www.nta.go.jp/publication/pamph/gensen/zeigakuhyo2023/data/01-07.pdf
2.年収200万円は平均よりも少ない
厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査の概況」のデータをもとにすると、一般労働者の平均年収は約382万円です。(※)
この結果、年収200万円は平均よりもかなり低めだということがわかります。
上記は正社員など給与が高めの雇用形態を含む平均年収であり、パートやアルバイトなどの場合は必ずしも平均より少ないとはいいきれません。
しかし、世帯の中心として稼ぐ人の場合、年収200万円では生活費が不足しがちになるのは事実です。
結婚や子育てなどのライフイベントの資金や老後の蓄えに不安を感じる人は、年収アップに向けて行動することをおすすめします。
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(※)参照:厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査の概況」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2023/dl/13.pdf
※月あたりの所定内給与額に12をかけて年収換算した数値を記載している
3.【状況別】年収200万円でできる生活と貯蓄
ここでは、以下の4つの状況別に、年収200万円での生活と貯蓄を紹介します。
- 一人暮らしの場合
- 独身で実家暮らしの場合
- 二人暮らしの場合
- 三人暮らしの場合(夫婦と子ども)
現状や今後の生活の方針を見極めるための参考値として、役立ててみてください。
3-1.一人暮らしの場合
総務省の「家計調査」によると、一人暮らしの平均の生活費は約18万2,000円、年間にすると約218万4,000円です。主な支出項目は、以下のとおりです。
支出項目 | 金額(月額) |
---|---|
食費 | 約4万4,000円 |
住居賃(家賃など) | 約3万2,000円 |
光熱費 | 約1万1,000円 |
医療費 | 約7,000円 |
交際費 | 約1万2,000円 |
交通・自動車費 | 約1万9,000円 |
通信費 | 約7,000円 |
被服費 | 約5,000円 |
娯楽費(趣味や習い事など) | 約2万1,000円 |
年収200万円で一人暮らしをするのは、かなり厳しくなります。月の手取りは12万5,000円~14万2,000円程度なので、生活を切り詰める、あるいは貯蓄を取り崩すのもやむをえないでしょう。
生活のために節約は必須となるため、食事は自炊中心に、安い食材を上手に使いまわすなどの工夫で、月2万円程度に抑えたいところです。
住居費もできるだけ安い物件を選んで支出を減らす必要があります。例えば、ユニットバスタイプの物件であれば、家賃を抑えられる可能性が高いです。
車やバイクなどは所持すると維持費がかかってしまうので、カーシェアなどを活用する方法もあります。
余裕のある生活を送るためには、今の会社で昇進・昇給する、あるいは正社員を目指すなど収入アップの対策が必要です。
-
参照:e-Stat「家計調査|(家計収支編)第1表 1世帯あたり1ヵ月間の収入と支出(単身世帯・2023年)」
https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?tclass=000000330014&cycle=7&year=20230
※勤労者世帯の数値を使用。
3-2.独身で実家暮らしの場合
総務省の「家計調査」によると、独身で実家暮らしの平均の生活費は約10万9,000円、年間にすると約130万8,000円です。主な支出項目は、以下のとおりです。
支出項目 | 金額(月額) |
---|---|
外食費 | 約1万4,000円 |
住居賃(家賃など) | ー |
光熱費 | ー |
医療費 | 約7,000円 |
交際費 | 約1万2,000円 |
交通・自動車費 | 約1万9,000円 |
通信費 | 約7,000円 |
被服費 | 約5,000円 |
娯楽費(趣味や習い事など) | 約2万1,000円 |
年収200万円、月の手取り12万5,000円~14万2,000円の場合、 一人暮らしよりも経済的なゆとりが多少あるとはいえ、貯蓄をしたいなら節約は必須といえます。
仕事に行くときはお弁当を持参する、外食は避け自宅で食事を取る、といったような心がけが大切です。
また、交際費や趣味の費用は自身で調整しやすいため、無駄遣いしていないかをしっかり見直してみましょう。
-
参照:e-Stat「家計調査|(家計収支編)第1表 1世帯あたり1ヵ月間の収入と支出(単身世帯・2023年)」
https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?tclass=000000330014&cycle=7&year=20230
※勤労者世帯の数値を使用。同調査では実家暮らしの場合に絞ったデータがないため、一人暮らしのデータから住居費と光熱費を除き、食費は外食費のみとすることで、目安として作成。
3-3.二人暮らしの場合
総務省の「家計調査」によると、二人暮らしの平均の生活費は約29万1,000円、年間にすると約349万2,000円です。主な支出項目は、以下のとおりです。
支出項目 | 金額(月額) |
---|---|
食費 | 約7万3,000円 |
住居賃(ローン返済含む) | 約4万5,000円 |
光熱費 | 約2万円 |
医療費 | 約1万4,000円 |
交際費 | 約1万9,000円 |
交通・自動車費 | 約3万5,000円 |
通信費 | 約1万2,000円 |
被服費 | 約1万円 |
娯楽費(趣味や習い事など) | 約2万8,000円 |
年収200万円、月の手取り12万5,000円~14万2,000円で二人暮らしをする場合、一人だけの収入では生活が成り立たないため、共働きが必須です。
例えば、二人とも年収200万円あれば、単純計算で月の手取りは2倍の27万円程度となるため、貯蓄は難しいものの生活は可能といえるでしょう。
また、共働きを前提にしても、ある程度の節約は必要です。例えば食費は二人で4万円以下に抑えることを目標に、自炊中心の生活を心がけましょう。
通信費も、料金プランの見直しや格安携帯への乗り換えを検討すれば、安く抑えられる可能性が高いです。
共働きが難しい場合には、社内で収入アップを目指したり、あらたに高収入の仕事を探したりする必要があります。
-
参照:e-Stat「家計調査|(家計収支編)第3-1表 世帯人員別1世帯あたり1ヵ月の収入と支出(2023年)」
https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?tclass=000000330002&cycle=7&year=20230
※勤労者世帯(二人)の数値を使用。
3-4.三人暮らしの場合(夫婦と子ども)
総務省の「家計調査」によると、三人暮らし(夫婦と子ども)の平均の生活費は約32万9,000円、年間にすると約394万8,000円です。主な支出項目は、以下のとおりです。
支出項目 | 金額(月額) |
---|---|
食費 | 約8万4,000円 |
住居賃(ローン返済含む) | 約6万円 |
光熱費 | 約2万4,000円 |
教育費 | 約1万5,000円 |
医療費 | 約1万4,000円 |
交際費 | 約1万5,000円 |
交通・自動車費 | 約4万1,000円 |
通信費 | 約1万4,000円 |
被服費 | 約1万1,000円 |
娯楽費(趣味や習い事など) | 約3万1,000円 |
年収200万円、月の手取り12万5,000円~14万2,000円での三人暮らしは、二人暮らしよりもさらに厳しくなります。
二人暮らしと同様にパートナーとの共働きは絶対条件となり、自身も年収を上げる必要があるでしょう。
理想は、パートナーと合わせて年収500万円以上です。二人で年収500万円あれば、月の手取りは33万円程度となるため、節約をしっかりおこなえば生活が成り立ちます。
また、こどもがいる場合、教育費のための貯蓄も考慮しなければなりません。子ども一人が大学卒業までにかかる教育費は、学校や地域によって異なるものの、およそ1千万円ともいわれています。
少しでも多く貯蓄するためには、今の仕事での収入アップを狙いつつ、より手取りの高い仕事への転職も視野に入れることがおすすめです。
-
参照:e-Stat「家計調査|(家計収支編)第3-1表 世帯人員別1世帯あたり1ヵ月の収入と支出(2023年)」
https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?tclass=000000330002&cycle=7&year=20230
※勤労者世帯(三人)の数値を使用。
4.年収200万円で生活を続けるリスクはある?
年収200万円のままで、これからも生活を続けることにはリスクがあります。具体的にどのようなリスクがあるか把握しておきましょう。
4-1.節約の日々になる
年収200万円での生活は、常に節約を意識せざるをえない日々が続きます。
食費や光熱費、交際費など、あらゆる支出を切り詰めなければならないため、人によってはストレスを感じやすくなります。
例えば、友人との飲み会を断らなければならなかったり、欲しいものを諦めたりすることもあるでしょう。
二人暮らし・三人暮らしの場合には、日々の生活費をめぐってパートナーとの間に言い争いが生じるかもしれません。
ときには小さな贅沢を楽しむなどでストレスを和らげることはできますが、我慢ばかりの生活が続けば、日々の生活がつらいものになってしまいます。
4-2.大きな買い物をしにくい
年収200万円での生活のリスクは、マイホームや車の購入など、大きな買い物がしにくくなることです。
例えば、住宅ローンの審査では年収300万円を借入の基準にすることが多く、年収200万円では審査に通らない可能性が高くなります。
仮にローンを組めたとしても、毎月の返済が負担となり、生活が苦しくなることもあるでしょう。
また、共働きでローンを組めても、パートナーの収入が途絶えたり、出産や育児で一時的に収入が減ったりした場合、返済のためにより厳しい日々を過ごすことになりかねません。
大きな買い物を我慢せずに、快適な生活を送るためには、ある程度の経済的な余裕が必要だといえるでしょう。
4-3.老後資金を貯めにくい
年収200万円での生活は、毎月の収入のほとんどを生活費で消費することになりがちです。そのため、老後資金を貯めるのが難しくなります。
総務省の「家計調査」によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯の1ヵ月の消費支出は約25万円、65歳以上の単身無職世帯の1ヵ月の消費支出は約15万円です。(※)
同調査によると、年金などで収入を得ても毎年40万円程度の赤字になり、20年間で800万円程度の貯蓄の取り崩しが必要な可能性があります。
仮に月々2万円ずつ貯金したとしても、30年で貯蓄できるのは720万円です。子どもの教育費や、医療費などの出費の可能性を考えると、心もとない金額を不安に思う人もいるでしょう。
-
(※)参照:総務省「家計調査報告(家計収支編)2023年(令和5年)平均結果の概要」
https://www.stat.go.jp/data/kakei/sokuhou/tsuki/pdf/fies_gaikyo2023.pdf
※夫婦のみの無職世帯は「(図1)65歳以上の夫婦のみの無職世帯(夫婦高齢者無職世帯)の家計収支 -2023年-」、単身無職世帯は「(図2) 65歳以上の単身無職世帯(高齢単身無職世帯)の家計収支 -2023年-」を参照。
5.年収200万円以上を目指すには?
年収200万円以上を目指すために具体的にできる方法として、以下の4つが挙げられます。
- 正社員として働く
- 夜勤のある仕事をする
- スキルアップや資格を取得する
- 副業をする
それぞれ詳しく見ていきましょう。
5-1.正社員として働く
現在、アルバイトやパート、派遣社員として働いているのであれば、正社員になることで年収200万円以上を目指せます。
正社員の大きな魅力の一つは、毎月安定した収入が入ることです。
例えば、アルバイトやパートは時給制のため、稼働日数が少ないとそのぶん手取りが減りますが、正社員の多くは月給制のため、稼働日数に応じて手取りが左右されることはありません。
また、正社員の場合、ボーナスや各種手当などが充実している企業があるため、手取りも増える可能性が高いです。
5-2.夜勤のある仕事をする
夜勤は、夜勤手当や深夜手当があったり、時給自体が比較的高かったりするため、収入が大幅にアップする可能性があります。
夜勤手当は、夜間の勤務に対して企業が任意に支払う手当で、金額は企業によって異なります。
一方、深夜手当は、労働基準法により定められており、22時から翌朝5時に勤務した場合、その時間の賃金は通常の125%以上となる仕組みです。(※)
夜勤は、24時間稼働している工場や店舗、介護施設など幅広い職場で導入されています。
夜勤の仕事は、昼夜逆転となるため体力的にも負担がかかりますが、そのぶん大幅な収入アップが可能です。
-
(※)参照:e-Gov 法令検索「労働基準法|第37条」
https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000049#Mp-Ch_4-At_37
5-3.スキルアップや資格を取得する
年収200万円以上を目指すなら、スキルアップや資格取得に挑戦しましょう。正社員として働いている人であれば、新しいスキルや資格を給与交渉の材料に使えます。
仕事に関する資格を取得して「この資格を活かせるよう、新しい業務を任せてほしい」と具体的に交渉すれば、給与アップにつながる可能性があります。
スキルアップして実務での成果を出していけば、査定結果がよくなり、昇給のチャンスも増えるでしょう。
また、企業によっては、特定の資格を取得することで「資格手当」を得られる場合があります。これを狙って資格取得に励めば、年収アップが期待できます。
5-4.副業をする
副業であれば、今の仕事を辞めることなく、プラスで収入を得られます。副業でできる仕事として、以下のようなものが挙げられます。
- プログラミング
- Webライター
- コンビニスタッフ
- 引越し作業
- イベントスタッフ
プログラミングやWebライターは、パソコンさえあれば在宅で作業できるのが大きな魅力です。本業が終わったあとの空き時間を使い、着実な収入アップを狙えます。
コンビニスタッフは、店舗数が多いため求人を見つけやすく「週末の数時間だけ働きたい」といった短時間での勤務がしやすい仕事です。
引越し作業やイベントスタッフは、単発バイトでよくある仕事です。「仕事が暇なときだけ稼ぎたい」という人でも自身の状況に応じて求人を探しやすいのがメリットといえます。
ただし、副業禁止の企業もあるため、本業の就業規則などをチェックするようにしましょう。
6.年収200万円以上を狙えるおすすめの仕事例
年収200万円以上を狙える仕事の例を紹介します。
6-1.工場勤務
年収200万円以上を目指す人におすすめなのは、正社員での工場勤務です。
工場には、製品の組立や検査、梱包など、幅広い仕事があります。また、お菓子工場や自動車工場、化粧品工場など種類も幅広く、興味のある分野の仕事を見つけやすいのも特徴です。
学歴や資格の有無を問わない求人が多く、マニュアルも整備されていることが多いため、未経験でも正社員での就職を目指せます。
工場勤務の仕事が気になる人は、以下の記事もぜひ参考にしてみてください。
6-2.事務
事務・事務アシスタントの主な仕事内容は、データ入力や書類作成、電話、メール対応などです。
事務の種類は幅広く、一般事務や経理事務、医療事務など多岐にわたります。正社員として働けば、年収200万円以上を目指すことが可能です。
研修制度がある企業が多く、先輩社員がサポートしてくれる場合もあるため、未経験でも少しずつ仕事を覚えていけます。
実務に活かせる簿記などの資格を取得すれば、キャリアアップとともに年収アップも期待できるでしょう。
事務の仕事が気になる人は、以下の記事もぜひ参考にしてみてください。
6-3.営業アシスタント
営業アシスタントは、営業職のサポート役を担う仕事のことで、営業資料の作成や日程調整、データ管理などを主におこないます。営業職と一緒に客先へ同行し、営業活動を手伝うこともあります。
なお、似たような職種として「営業事務」がありますが、こちらは請求書の作成や納期管理など、営業に関する事務作業がメインです。
企業によっては営業事務のことを営業アシスタントと呼ぶこともあるため、応募の際は仕事内容をしっかり確認しましょう。
特別な資格や経験は必要なく、仕事はマニュアルや日々の業務のなかで覚えていけるため、未経験でも十分チャレンジできます。
6-4.コールセンター
コールセンターは、商品やサービスに関する問い合わせに電話で対応する仕事です。
臨機応変な対応を求められる側面はありますが、マニュアルが整っているため挑戦しやすく、未経験でも年収200万円以上稼ぐことが可能です。
また、コールセンターの仕事は、雇用形態に関わらず時給が比較的高い傾向にあります。
正社員での勤務に自信がない人は「派遣やアルバイトで自分に合っているか見極めたい」という気持ちで挑戦してみてもよいかもしれません。
コールセンターの仕事が気になる人は、以下の記事もぜひ参考にしてみてください。
6-5.データ入力
データ入力は、契約書や請求書、アンケートなどのさまざまなデータをコンピューターに入力する仕事です。
指定された様式を使ってマニュアル通りに入力を進めることが求められるため、未経験でもチャレンジしやすいといえます。
コンピューターの操作に慣れている人や、タイピングの速さに自信がある人なら、即戦力として活躍できるでしょう。
また、データ入力で得た経験やスキルを活かして、より幅広い仕事を担う事務職にキャリアアップできる可能性もあります。
7.まとめ
年収200万円の手取りは12万5,000円~14万2,000円程度で、平均よりも低い水準であるため、生活するのに節約は欠かせません。
きつい節約の日々や、老後資金の貯めにくさなどに不安を感じる人は、年収200万円以上を目指すために、行動を起こすことが大切です。
例えば、夜勤のある仕事や副業で収入を増やす、正社員での仕事を検討するなどの方法があります。
工場勤務や事務、営業アシスタントなど、未経験から正社員として働ける仕事は多岐にわたります。興味のある仕事があれば、就職・転職を検討してみると良いでしょう。
JOBPALでは、経験豊富なキャリアパートナーが、収入や仕事に関する相談に幅広く対応しています。ぜひ気軽に面談を申し込んで、一緒に年収アップを目指しましょう。
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