給料が上がらないのはなぜ？上げるためにできることと転職を検討する際の注意点

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「頑張っても給料が上がらないのはなぜ？」
「給料を上げるためにはどうすれば良い？」
など、仕事での昇給に関して疑問を持っている方もいるでしょう。

給料が上がらない理由としては、勤務態度の悪さや企業の業績不振などさまざまな可能性があり、自身の問題点を見極めて対応することが大切です。

今回は、給料が上がらない理由、上がらないときの対処法、給料を上げるための転職を検討する際の注意点などを解説します。この記事を読めば、自分の給料が上がらない理由がわかり、給料アップのきっかけをつかめるでしょう。

1.給料が上がらないよくある理由とは？

給料が上がらない理由として考えられるものには、以下が挙げられます。

• 日頃の勤務態度に問題がある
• スキルが不足している
• 成果を出せていない
• 仕事内容が単純作業のみ
• 会社に昇給制度がない
• 企業の業績不振

それぞれ詳しく説明します。

1-1.日頃の勤務態度に問題がある

遅刻や無断欠勤、サボり、挨拶をしない、揉めごとを起こすなど、日頃の勤務態度に問題がある場合は、給料が上がらない可能性が高いです。

遅刻や欠勤が多いと他の従業員との勤務時間に差が出ることになり、昇給させることで不公平感が生まれます。

また、挨拶をしなかったりトラブルを起こしたりする従業員も、上司からの印象・評価が悪化して、査定の際に昇給の対象になりにくいです。

1-2.スキルが不足している

現状として仕事に必要なスキルが不足している場合、給料が上がらない可能性があります。一般的に、給料は従業員の業務内容や能力の対価として支払われるからです。

例えば、エクセルやパワーポイントといったパソコンのソフトを使う職場で、使うスキルがないまたはスキルを身につけようとしない状態では、昇給の対象になりにくいです。

本人に努力する姿勢があれば昇給できる可能性もありますが、まったく努力しない場合は今後も給料アップは見込めないでしょう。

1-3.成果を出せていない

決められたノルマや目標に対して成果が出せていないため、給料が上がらない可能性があります。成果に応じて昇給が判断される場合も多いからです。

例えば携帯ショップやデパートなどで販売職に従事している方は、個人に販売目標が課されることがあります。目標に対する達成率が昇給や昇格といった人事査定に影響するでしょう。

また、個人だけでなく、店舗全体としても売上目標などが設定されており、その結果が従業員の給料に反映される場合もあります。

1-4.仕事内容が単純作業のみ

仕事内容がマニュアルに沿った単純作業のみで、自分が仕事をしても会社の売上に直接貢献できない場合は、給料が上がりにくい可能性があります。

誰にでもできることが多く、給料を上げてまで評価する必要がないと判断されやすいからです。

実際にはどのような仕事でも会社の業績を支えているといえますが、より売上を左右する部署に在籍していたり、目に見える成果を残しやすい仕事をしたりしたほうが、昇給も期待しやすいでしょう。

1-5.会社に昇給制度がない

現在勤めている会社にそもそも昇給制度がない場合は、自分がどれだけ成果を出しても給料は上がらないでしょう。

実は、昇給を必ずしなければならないという法律はありません。

そのため、会社が従業員の昇給をおこなわなかったとしても、従業員に対してあらかじめ示した決まりに反していなければ、昇給がないことのみをもって不当な対応とはいえません。

ただし、常時10人以上の労働者を使用する事業場では、就業規則を作成し、その中に賃金の「昇給に関する事項」を必ず記載しなければならないことになっています。

てっきり昇給すると思っていたのに給料が上がらない、他の従業員も上がっている様子がない場合などは、一度就業規則を見直してみると良いでしょう。

• 参照：厚生労働省「モデル就業規則｜第49条 昇給」

  https://www.mhlw.go.jp/content/001018385.pdf

1-6.企業の業績不振

企業自体の業績が振るわない場合は、給料が上がらない可能性があります。個人の給料は会社の売上から出ているので、母体となる会社の財源が厳しいのでは、昇給につながりにくいためです。

業績不振が改善してくれば今後給料が上がることはありえますが、一向に改善する兆しが見えないのであれば、いくら個人や部署で頑張っても昇給は難しい場合もあります。

2.2023年の平均給料はいくら？

国税庁がおこなった令和4年分の民間給与実態統計調査によると、一年を通じて勤務した給与所得者5,078万人の平均給料・手当は386万円、平均賞与は72万円、それぞれを合算した平均給与は458万円でした。

この結果を踏まえ、自分の給料を平均と比較してみましょう。

給料が上がらなくても実は平均よりも多くもらっていた、または給料が上がらないと平均に届く見込みがないなど、さまざまな検討ができます。

なお同調査によると、職種や男女による差はあるものの、全体としての平均給料・手当は以下のとおり360～390万円の水準で推移しており、直近はやや増加傾向にあります。

年	平均給料・手当
令和元年	367万千円
令和2年	369万千円
令和3年	377万円
令和4年	386万円

平均にまったく届かない場合や、今すぐ給料が上がらないと生活が厳しいといった場合は、後述する対処法を検討してみましょう。

• 参照：国税庁「令和4年分 民間給与実態統計調査」

  https://www.nta.go.jp/publication/statistics/kokuzeicho/minkan2022/pdf/000.pdf

3.給料を上げるためにできること

自分の給料が平均よりも低かった、今よりも給料を上げたいと考える方は、以下のような対処法を試してみるのはいかがでしょうか。

• 仕事に関連する資格を取得する
• 昇格・昇進する
• 上司に交渉する
• 転職を検討する

それぞれ詳しく説明します。

3-1.仕事に関連する資格を取得する

仕事に関連する資格を取得することで、給料を上げられる可能性があります。例えば製造業や物流業の現場で働く方の場合、需要の高いフォークリフト免許を取得すると、会社によっては資格手当がもらえます。

資格手当制度のある会社であれば自身の頑張りが収入に直結し、モチベーションを保てるでしょう。また、そのような制度がない会社の場合でも、資格を取ることで上司に昇給を相談する際の交渉材料になります。

3-2.昇格・昇進する

社内で昇格・昇進することで給料アップを目指すこともできます。

昇格とは、役職内のレベル（等級）が上がることを指す場合が多いです。よって、社内での役職や肩書きは変わりません。

一方、昇進とは、社内で役職や肩書きが上がることを指します。ただし、これが絶対的な分類ではなく、あくまでも一般的なものとして理解してください。

昇格や昇進の対象になるには、スキルを身につけ、成果を上げることも大切ですが、日頃の勤務状況も重要です。普段から遅刻や欠勤をしないよう努めたり、勤勉な勤務態度を心がけたりしましょう。

3-3.上司に交渉する

上司に直接交渉して給料アップを図る方法もあります。会社や部署にとって重要な従業員だとみなされていれば、離職を防ぐためにも上司が対応してくれる可能性があるためです。

大前提として、昇給のための交渉材料を用意して挑む必要があります。仕事に関連する資格や高い実績、他の従業員にはないスキルなどがあれば、上司が検討してくれる可能性があるでしょう。

ただし、確実に給料アップできる方法ではなく、会社によっては上司に十分な権限がない場合もあるため、自身の実績や会社の制度を確認して慎重に検討する必要があります。

3-4.転職を検討する

給料アップを交渉する条件も揃い、上司に交渉をしてみたものの、どうしても給料が上がる見込みがない場合には、転職を検討するのも一つの手です。

今の会社よりも平均年収が高かったり、昇給に関するわかりやすい基準があったりする会社であれば、給料アップできる可能性があります。

転職に関する経験や知識が少ない場合は、一人では転職先を決められないことも多いかと思います。そうした場合には、転職に関するプロに相談してみるのもおすすめです。

JOBPALでは経験豊富なキャリアパートナーが、求人・転職に関するさまざまな悩みの相談に対応しています。ぜひ気軽に応募してください。

4.給料を上げるための転職を検討する際の注意点

給料を上げるために転職する際には、以下のような注意点があります。

• 経験職種・経験業界に転職する
• 平均年収が高い業界を狙う
• 給料交渉をしてくれる転職サイトなどを利用する

それぞれ詳しく説明します。

4-1.経験職種・経験業界に転職する

経験がある職種や業界だと、経験者優遇で未経験者よりも高い給料をもらえる可能性があります。経験者は即戦力としての活躍が期待でき、給料を上乗せしてでも雇いたい会社が多いためです。

自分のこれまでの経験を活かせるため仕事に慣れるのも早く、さらなる昇進や昇格も期待できます。

ただし、経験があるぶん、入社後に求められる仕事のレベルの水準は高く、責任も重くなる可能性がある点は押さえておきましょう。

4-2.平均年収が高い業界を狙う

平均年収が高い業界に転職すると、今よりも給料が上がる可能性があります。

国税庁の令和4年分の民間給与実態統計調査によると、給与所得者全体の平均給料・手当は386万円であるのに対し、業界によっては平均を大きく超えていることがあります。

同調査のデータでは、平均給料・手当の高い業界TOP5は以下のとおりです。

業種	平均給料・手当
電気・ガス・熱供給・水道業	600万円
情報通信業	511万円
金融業、保険業	500万円
建設業	451万円
学術研究、専門・技術サービス業、教育、学習支援業	443万円

なお、上記の平均給料・手当は賞与を含みません。

あくまで業界の平均であり、給料の水準は会社によって大きく異なりますが、求人を選ぶ際の判断材料にすると良いでしょう。

• 参照：国税庁「令和4年分 民間給与実態統計調査｜業種別の平均給与」

  https://www.nta.go.jp/publication/statistics/kokuzeicho/minkan2022/pdf/000.pdf

4-3.給料交渉をしてくれる転職サイトなどを利用する

求職者の相談に乗ってくれるサービスがある転職サイトなどでは、会社への給料交渉もあわせておこなってくれることがあるため、積極的に活用するのがおすすめです。

給料や待遇に関することは、自分の知見が少なく応募先の会社に対して積極的に交渉しづらい場合があるため、サポートしてくれる存在が大切です。

また、交渉を依頼するだけでなく、転職に関する客観的な意見ももらえるため、より納得のいく転職活動になる可能性が高まるでしょう。

JOBPALでも応募後の面談の段階で、実績が豊富なキャリアパートナーが求職者の相談や要望に幅広く対応しています。ぜひ気軽に応募・利用してください。

5.まとめ

給料が上がらない理由としては、自身の勤務態度の悪さやスキルの不足、企業の業績不振などさまざまな可能性があります。

自分の給料が上がらない原因は何なのかを見極めたうえで、資格取得や上司の検討などの対処法を試すことが大切です。

また、今の仕事で給料を上げることがどうしても難しい場合には、転職を検討するのも一つの手です。その際には、より良い転職を実現するために、転職サイトなどを積極的に活用すると良いでしょう。

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