週休3日制が良い方必見！給与の形式と仕事の探し方
※この記事は6分30秒で読めます。
「週休3日の仕事をしてみたい」
「週休3日制のメリット・デメリットが知りたい」
など、週休3日制の働き方に興味を持っている方もいるでしょう。
週休3日制の働き方で余暇の時間が増えれば、仕事とプライベートのバランスが保ちやすくなり、双方に充実感をもたらすことが期待できます。
今回は、週休3日が良いと考えている方に向けて、週休3日制の特徴やメリット・デメリット、仕事の探し方などを解説します。この記事を読めば、週休3日制についてよくわかり、自分に合う働き方かどうかを判断できるようになります。
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1.週休3日制とは？
週休3日制とは、3日の休みを1週間のなかで取得する制度のことです。
政府は2023年6月の記者会見で、少子化対策や働き方改革の一環として週休3日制の普及促進について言及しています。
日本において、まだまだ週休2日制の会社が多くなっていますが、多様な働き方が求められている背景から、今後徐々に週休3日制を導入する企業が増えていくと見込まれます。
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参照：後藤内閣府特命担当大臣記者会見要旨 令和5年6月13日｜内閣府
https://www.cao.go.jp/minister/2210_s_goto/20230613kaiken.html
2.週休3日制の3つの型
週休3日制は、主に以下の3つの型に分けられます。
- 給与維持型
- 労働時間維持型
- 給与減額型
それぞれの概要を説明します。
2-1.給与維持型
給与維持型とは、休日を増やしつつも、給与と1日あたりの労働時間を変えないスタイルのことを指します。
一般的に社員にはもっとも歓迎されるスタイルですが、週の総労働時間が減るため、従来と同じ成果を維持するには生産性向上のための工夫が必要です。
給与維持型は、特に成果主義を重視する企業と相性が良いとされています。
2-2.労働時間維持型
労働時間維持型とは、休日を増やす一方で、週40時間の労働時間を保持するスタイルのことを指します。
この週40時間とは、労働基準法で定められている労働時間の上限です。
例えば、1日8時間で週5日働いていた場合、1日あたりの労働時間を10時間に延ばすことで週4日の労働を実現できます。
週の所定労働時間は変わらないため、原則として給与の変更も生じません。
ただし、増えた2時間分が残業扱いにならないよう、企業側で月単位での変形労働時間制などを導入・運用するのが一般的です。
2-3.給与減額型
給与減額型とは、1日あたりの労働時間を変えずに週休3日とし、その分の給与は減額となるスタイルのことです。
例えば、週の労働時間が40時間から32時間に減る場合、それに応じて給与は従来の80％になります。
ただし、給与の減額を望まない社員もいるため、給与減額型は選択制とするのが一般的です。
3.週休3日制のメリット
週休3日制を導入することは、企業側と社員側のどちらにもメリットがあります。ここでは、社員側のメリットについて解説します。
- ワーク・ライフ・バランスの実現に近づく
- 仕事によるストレスが緩和される
- 家族や友人との時間を充実させることができる
- 自己研鑽やスキルアップに励むことができる
- 副業や兼業がしやすくなる
- 仕事と育児・介護などを両立しやすくなる
- 平日休み特有のメリットを得られる
それぞれのメリットを見ていきましょう。
3-1.ワーク・ライフ・バランスの実現に近づく
日本では、近年ようやく「ワーク・ライフ・バランス」の概念が浸透してきました。
仕事と生活の調和を目指すワーク・ライフ・バランスにおいては、週休3日制と相性が良いといえます。
仕事に追われる毎日では、時間に余裕がなくなり、プライベートが犠牲になってしまいがちです。
週休3日制の働き方で休みが1日増えれば、仕事と私生活のバランスを保ちやすくなり、人生をより充実させられるでしょう。
3-2.仕事によるストレスが緩和される
2020年の厚生労働省の調査によると、「仕事や職業生活に関する強い不安、悩み、ストレスを感じる」と答えた労働者の割合は、54.2％でした。
また、その内容でもっとも多かったのは、「仕事の量・質」で、56.7％という結果となり、2位以下の項目と大きく差が開いています。
仕事量の調節がなされることが前提ですが、週休3日制の導入で仕事の日を1日減らして心身の休息に充てられれば、ストレスの軽減につながるでしょう。
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参照：職場におけるメンタルヘルス対策の状況｜厚生労働省
https://www.mhlw.go.jp/content/11200000/000845811.pdf
3-3.家族や友人との時間を充実させることができる
ハーバード大学が84年間にわたり、2,000人以上を追跡調査した研究の結果、「健康で幸せな人生を送るために必要なのは、良い人間関係である」ということが結論付けられました。
週休3日制で余暇の時間が増えれば、家族や友人など、大切な方との時間を確保しやすくなります。
その結果として、より豊かで幸せな人生が手に入るかもしれません。
3-4.自己研鑽やスキルアップに励むことができる
週休3日制で増えた休日を利用して、自己研鑽やスキルアップに励むことも可能です。
仕事に役立つ資格の取得を目指したり、興味関心のある分野の専門知識を深めたりすることで、業務効率化やアウトプットの質の向上を図れます。
スクールなどに通って社外の人との交流を持つことで、気付きや刺激を得られるうえに視野が広がるでしょう。
また、異なる価値観に触れることで思考が柔軟になり、仕事への新たなアイデアが生まれるかもしれません。
自己研鑽やスキルアップに励んだ結果、キャリアアップのチャンスをつかめる可能性も高まります。
3-5.副業や兼業がしやすくなる
週休3日制の導入により、増えた余暇の時間を利用して副業や兼業にチャレンジできるという点もメリットの一つです。
本業以外の収入源を持つことは、万が一の際のリスク分散になり、副業や兼業が軌道に乗れば、本業以上の収入を獲得できるかもしれません。
週休3日制などの先進的な制度を取り入れる企業は、副業や兼業にも理解のあるケースが多いと考えられるため、比較的、実現可能性が高い時間の使い方といえるでしょう。
ただし、過重労働で体調を崩してしまっては本末転倒です。本業や私生活に支障をきたさない範囲で、副業や兼業を検討してみてください。
3-6.仕事と育児・介護などを両立しやすくなる
週休3日制という選択肢は、仕事と育児・介護との両立に悩む方の解決策にもなりえます。
例えば、週3日の休みを育児・介護に充て、残りは保育園やベビーシッター、デイサービスを利用するといった調整ができれば、プライベートの時間を確保しながら仕事を続けやすくなるでしょう。
3-7.平日休み特有のメリットを得られる
土日のほか、平日に休みを取れる週休3日制の場合は、平日休み特有のメリットを享受できます。
例えば、役所や病院、銀行など、平日営業がメインの施設を利用しやすくなるでしょう。
また、平日は土日に混雑する商業施設を快適に利用できること、土日よりも安く旅行を計画できることなどもメリットです。
平日のうちにやるべきことを片付けて、土日は休息の時間に充てるのも良いでしょう。
4.週休3日制のデメリット
週休3日制にはメリットだけでなく、デメリットもあります。ここでは、特に注意したい週休3日制のデメリットを解説します。
- 長時間労働に陥りやすい
- 給与が減るおそれがある
- 顧客とのやりとりに支障が出る可能性がある
それぞれについてお伝えします。
4-1.長時間労働に陥りやすい
従来と業務内容や仕事のやり方が変わらなければ、1日あたりの労働時間は長くなり、長時間労働が常態化するおそれもあります。
そういった事態を避けるためには、社員を増やしたり、業務量の調整をおこなったりするなど、企業側の配慮が求められます。
社員側も、無駄な業務の洗い出しやペーパーレス化、ITツールの導入を提案するなど、生産性を上げるために積極的に動くことが重要です。
4-2.給与が減るおそれがある
前述のとおり、給与減額型の週休3日制の場合、単純計算で20％、給与が減額になります。
一般的に給与減額型は選択制となっているため、家計の状況を慎重に考慮して働き方を決めるのがおすすめです。
一方で、休みが増えるなら給与が下がっても構わないと考える方にとっては、この点は問題にならないでしょう。
また、子育てや介護、病気の治療などの事情で一時的に給与減額型を利用したい場合は、プライベートが落ち着いたタイミングで従来の働き方に戻せるかについても、事前に確認しておくと安心です。
4-3.顧客とのやりとりに支障が出る可能性がある
まだまだ週休3日制が普及していない日本では、取引先や顧客が稼働しているタイミングで休みを取るとなると、さまざまな不都合が生じる可能性も否定できません。
例えば、顧客からの問い合わせへの返事が遅れる、アポイントの日程調整が難しくなるなどの問題が考えられるでしょう。
場合によっては、機会損失により、企業の売り上げが減少する可能性もあります。
このようなリスクを軽減するためにも、早い段階で取引先に週休3日制の働き方を導入したことを説明し、理解を得ることが大切です。また、これまで以上にチームでの助け合いも必要となります。
5.週休3日制の仕事はどうやって探す？
最後に、週休3日制の仕事の探し方を紹介します。
- 求人サイトで検索する
- 導入企業をインターネットで調べる
仕事の探し方を詳しく解説します。
5-1.求人サイトで検索する
週休3日制は、大企業を中心に徐々に導入が進んでいますが、まだまだ普及はしていません。
しかし、求人サイトで検索すれば、週休3日制の求人を見つけることは可能です。
また、週休3日制の働き方ができる業種・職種の選択肢も広がっている傾向にあります。
週休3日制の企業の求人に応募する際には、前述した給与維持型、労働時間維持型、給与減額型のどれに当てはまるのかも忘れずに確認しておきましょう。
正社員以外の求人の場合もあるため、自分が希望する雇用形態かどうかのチェックも大切です。
5-2.導入企業をインターネットで調べる
「週休3日 導入企業」などとインターネット検索をすると、該当する企業の情報を集めることが可能です。
企業によっては、「週休3日制」という名称を用いていない場合もあるため、その辺りにも注意してリサーチしましょう。
また、厚生労働省が提供する「多様な働き方の実現応援サイト」では、実際に週休3日制を導入している企業が記載されています。
企業名に加えて、業種や企業規模も一覧で確認できるため、一度チェックしてみてはいかがでしょうか。
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参照：多様な働き方の実現応援サイト｜厚生労働省
https://part-tanjikan.mhlw.go.jp/navi/case-search/
6.まとめ
働き方の多様化にともない、週休3日制を検討する企業が徐々に増えてきています。週休3日制にすることで、社員は自由に使える休日を1日増やせます。
仕事と私生活のバランスを改善したい方、副業や自己啓発に関心がある方にとっては特に、週休3日制は魅力的な働き方といえるでしょう。
また、育児や介護との両立が難しく仕事を辞めようか悩んでいる方も、週休3日制の働き方を選択すれば退職せずに済むかもしれません。
週休3日制の働き方ができる企業では、育児と介護との両立を支援するさまざまな制度が充実していることも多く、その点も魅力的です。
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