新卒2年目の転職難易度は?転職するメリット・デメリット、採用されやすくなるポイント

※この記事は6分30秒で読めます。
「新卒2年目での転職は難しい?」
「新卒2年目の転職を成功させるポイントを知りたい」
など、新卒2年目の転職に関して疑問を持っている方もいるでしょう。
新卒2年目は、ビジネスマナーの基本が身についていることや新卒同様の将来性があることから、転職が成功する可能性は十分にあります。
今回は、新卒2年目で転職するのはアリなのか、新卒2年目の転職難易度やメリット・デメリット、採用されやすくなるポイントなどを解説します。この記事を読めば、新卒2年目の転職のことがよくわかり、転職活動の参考に利用できます。
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1.新卒2年目で転職するのはアリ?
新卒2年目で転職するという選択は、決して珍しいものではありません。
厚生動労省が公表している「新規学卒就職者の離職状況」によれば、就職後3年以内の離職率は、新規高卒就職者37.0%(前年度比1.1ポイント上昇)、新規大学卒就職者32.3%(同0.8ポイント上昇)でした。
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参照:厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(令和2年3月卒業者)を公表します」
https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000177553_00006.html
全体の3割以上が新卒後3年以内に退職していることを考えると、新卒2年目で転職するのは十分に「アリ」といえるでしょう。
1-1.理由なく転職するのはNG
新卒2年目の転職は決して不可能ではなく、実際に成功させている人はたくさんいます。
ただし、転職の際は目的が明確であることが必要です。明確な希望や目的がなく、「何となく自分に合わない気がする」「今の仕事が面倒だから」といったような理由ならば、新卒2年目での転職は避けたほうが良いでしょう。
明確な目的や希望といった軸がない状態で転職活動をすると入社後にミスマッチが起こりやすく、不満が積み重なってまた退職に至る可能性が高くなります。
1-2.こんな理由なら転職を検討しよう
社会人2年目の人が転職する場合は、「自分がやりたい仕事が見つかった」「自分のスキルに見合った新しい職場で更なるスキルアップがしたい」など、ポジティブな理由があるのがベストです。
ただし、人によってはネガティブな理由でも、すぐに転職活動を始めたほうが良い場合もあります。すぐに転職活動を始めるべきなのは、以下のような状況下にある方です。
- 労働条件や環境が悪い
- ブラック企業
- 人間関係が悪すぎる・いじめがある
- 業務内容が希望と違う
- 給与が低すぎる
- 年功序列がイヤ
- 社風が合わない
- ライフスタイルが大きく変わった(結婚・出産など)
など
労働条件や環境が悪く心身に影響をきたすような場合や、パワハラ・長期残業が横行しているようなブラック企業で働いている場合は、すぐにでも転職活動を始めるべきです。
また、人間関係が悪い職場やいじめが発生している職場も同様です。すぐに状況が改善される見込みがなければ、健康被害を受ける前に退職しましょう。
また、ブラックとまではいえなくとも、自分が納得できる働き方でない職場にいるケースも、転職を検討してもいいかもしれません。給与や社風、年功序列など、会社の根本的な部分はなかなか変わらないため、我慢して働き続けても状況は改善しません。
結婚や出産などプライベートのライフスタイルが大きく変化した場合は、新卒2年目に関わらず転職を検討するべきタイミングです。
例えば「全国転勤の可能性がある職場で働いている」という場合、結婚したパートナーや生まれてくる子どものために転勤がない職場に転職する選択肢もあるでしょう。
2.新卒2年目の転職難易度は?
新卒2年目の転職では、「スキルが身についていないと判断されるかもしれない」と不安に感じる人もいるかもしれません。
ただ、新卒2年目での転職は必ずしも大変とは限りません。社会人2年目の転職希望者は第二新卒枠で求人に応募することができるからです。
第二新卒は一度企業に入社して基本的なビジネスマナー講習を受けていることが多く、新卒よりも教育コストが抑えやすい傾向にあります。
また、内定後のフォロー期間が短いなど、企業側にとって人件費を抑えられるメリットもあります。新卒と同様、将来性の高さで採用してもらえる可能性もあり、転職市場では一般的に既卒よりも有利とされています。
現在は多くの業界で人手不足が深刻な状況であり、率先して新卒や第二新卒を確保している企業が多くなっていますので、新卒2年目での転職活動の難易度は決して高くないといって良いでしょう。
3.新卒2年目で転職するメリット
新卒2年目で転職するメリットには、以下の2つがあります。
- 年収が上がる可能性がある
- 異業種・異職種にもチャレンジしやすい
それぞれのメリットについてご紹介します。
3-1.年収が上がる可能性がある
新卒2年目は満額の賞与(ボーナス)を受け取り始める時期で、1年目とは年収が大きく変化します。2年目の転職先が1社目よりも業績好調だったり、給与テーブルが高かったりすれば、より高額の賞与を受け取れる可能性があります。
また、同業種や同職種に転職する場合、1社目である程度のスキルが身についていれば会社はすぐに実務を任せられます。
企業としても魅力的な人材であることから、基本給のテーブルが前職より有利な設定になる可能性もあるでしょう。
3-2.異業種・異職種にもチャレンジしやすい
新卒2年目は19歳または23歳前後の年齢であり、新卒と同様に企業のOJTや研修が用意されるケースもあります。
そのため、まったく未経験の業種・職種であってもしっかり研修を受けることで仕事や環境に適応しやすい環境といえます。1社目とまったく異なる業種や職種にチャレンジしたい気持ちが強い人でも成功する可能性は大いにあります。
4.新卒2年目で転職するデメリット
既卒に比べてメリットが多い「新卒2年目の転職」ですが、以下のようなデメリットがある点には注意が必要です。
- 未経験の場合は1から再スタートを切ることになる
- すぐに辞めてしまうのではないかと思われることもある
それぞれのデメリットについてご紹介します。
4-1.未経験の場合は1から再スタートを切ることになる
新卒2年目の人は新卒と年齢的にほとんど変わらないため、異業種や異職種へのチャレンジも十分に可能です。
しかし、未経験の業種や職種に転職する場合は1年目で習った実務のノウハウは通用しなくなるため、1から再スタートを切ることになり、じっくりと研修を受けることになります。
また、この場合は同じ会社の新卒と同様の給与テーブルになることが多く、前職よりも年収が下がる可能性もあります。
4-2.すぐに辞めてしまうのではないかと思われることもある
新卒2年目は企業にとって魅力的な人材である一方、「またすぐに辞めてしまうのでは?」と採用担当者が不安に感じる可能性があります。
例えば面接で「なぜこのタイミングで転職を決意したのか」と質問された場合、転職活動の目的な明確でないと上手に答えられず、「単なる甘えで辞めたのでは?」と疑われるかもしれません。
面接で採用担当者に不安を抱かせないためにも、今後のキャリアプランをしっかり考える、退職の理由と今後の目的を明確にしておくといった対策が必要です。
5.新卒2年目でも採用されやすくなるポイント
ここからは、新卒2年目で転職を成功させた方がどういうポイントを押さえて転職活動をしていたかをご紹介します。
5-1.ビジネスマナーを身につけておく
新卒2年目は、新卒よりもビジネスマナーが身についていることが期待されています。
多くの企業では新卒を採用した際にビジネスマナー講習に多くの時間を割くことになりますが、すでに1社目で経験していれば教育コストをカットできるためです。
しかし、新卒2年目にふさわしいビジネスマナーが身についていない場合、採用にメリットがあると感じてもらいにくくなります。
ただし、ビジネスマナーといっても高度なものではなく、新卒のときに学んだことを実践すれば問題ありません。以下に代表的なビジネスマナーをまとめたので、自分がしっかりできているかチェックしてみましょう。
- 身だしなみが清潔である
- 敬語(丁寧語・尊敬語・謙譲語)がしっかりできている
- お辞儀の角度を使い分けられる
- 名刺の受け渡しがスムーズにできる
- 電話応対がスムーズにできる など
以下の記事では、ビジネスパーソンが身につけるべきビジネスマナーをまとめています。新卒2年目で転職を検討している方は、復習のためにも読み進めてみてください。
5-2.キャリアプランを考えておく
新卒2年目に限った話ではありませんが、転職の際はキャリアプランをしっかり考えておくべきです。
キャリアプランを考えておかないと、転職しても「自分のやりたいことと違う気がする」という理由でまた退職してしまう可能性があります。将来まで長く働くためにも、自分のキャリアプランや経験したい仕事は明確にしておきましょう。
キャリアプランを明確にしておくと、転職サイトのアドバイザーや転職エージェントに相談したときに自分に合う業種・職種を紹介してもらいやすくなるメリットもあります。
キャリアプランについてより詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてみてください。
5-3.自己分析をおこなう
新卒2年目で転職を成功させるには、自己分析を徹底することが大切です。会社を辞めたい(辞めた)理由や、今後どのような仕事をしていきたいかといった内容を考えて紙に書き出すことで、自分の希望や目的が明確になります。
自己分析の方法に正解はありませんが、以下のようなステップで進めるのが一般的です。
- STEP1:自分のこれまでのキャリアの振り返り
- STEP2:自分が何をやりたいかを分析する
- STEP3:自分に何ができるのかを分析する
- STEP4:自分に何が求められているのかを分析する
以下の記事では自己分析の方法について詳しく紹介しています。転職を検討している方はぜひチェックしてください。
また、まだ1社目を辞めていない場合は、「辞めない場合はどうなるのか」を分析してみると良いでしょう。辞めなかったときの未来や辞めないことで得られるメリットを、辞めた場合に想像できる未来と比較すれば、本当に転職が必要かどうかわかってきます。
「何となく」で退職すると「あのとき辞めないほうが良かった……」と後悔することになるかもしれません。
5-4.転職理由はポジティブな内容を伝える
新卒2年目に限らず、面接では必ずといって良いほど転職の理由を質問されます。これは、「採用した場合に意欲的に働いてくれるか」「早期に退職してしまわないか」と企業側が気にしているためです。
転職理由が「給料が安い」「残業が多い」といったネガティブな理由の方も多いですが、そのまま伝えるのはNGです。
待遇に不満があるというネガティブな理由では、「採用しても同じ理由で辞めるかもしれない」という印象を与えてしまう可能性があります。転職理由はあくまでもポジティブに、仕事への意欲が伝わる内容にしましょう。
以下にネガティブな退職理由をポジティブに言い換えた例をご紹介しますので、面接の際の参考にしてください。
ネガティブな退職理由 | ポジティブに言い換える一例 |
---|---|
給料が低い・昇給がほぼない | 自分の努力や成果を認めてくれる環境に身を置きたい |
企業の将来性が感じられない | 今後成長する業界で力を尽くしたい |
ノルマが厳しい | 短期的な数値目標よりも、顧客との長期の関係性を作りたい |
人間関係が良くない | 周囲と協力して成果を目指す働き方がしたい |
サービス残業が多すぎる | オンとオフを分けてメリハリのある仕事がしたい |
5-5.応募書類はしっかり作り込む
新卒2年目の転職では基本的なビジネスマナーが身についていることが評価に含まれますが、応募書類をしっかり作っていることもビジネスマナーに含まれます。
新卒2年目は履歴書に加えて職務経歴書の提出も求められるため、履歴書と併せてしっかりと準備をしていきましょう。
履歴書や職務経歴書を作る際は、抜け・漏れがないようにするのがもっとも重要です。未記入の欄があったり、志望動機や自己PRが不十分だったりする書類では、手抜きという評価を受けることになり、熱意が伝わらない可能性があります。
また、修正があったときは二重線や修正液で直すのではなく、1から作り直すのが基本的なマナーです。
以下のページでは、履歴書の書き方のポイントをまとめた記事をチェックできます。転職活動を始める前に応募書類の書き方の基本を身につけておきましょう。
6.新卒2年目で転職したいと思ったときの注意点
新卒2年目で転職したいと感じたときは、以下の注意点に気をつけて転職活動を進めましょう。
6-1.なぜ転職したいのかを整理する
転職の面接では間違いなく、転職した理由を質問されます。その質問に備え、ふんわりとした理由ではなく、なぜ転職したいと思ったのかを具体的かつ明確にしておきましょう。
転職の目的が明確でないと衝動的な退職になってしまい、転職活動でも「何がしたいかわからない」などと気持ちがブレてしまう可能性があります。目的や将来のビジョンが明確であれば、ミスマッチのない転職活動ができるようになります。
6-2.就職活動とは違うことを頭に入れて行動する
新卒のときは、周囲の友人などと同じタイミングで就職活動を経験し、1社目の会社に入社しているはずです。
一方、新卒2年目の場合は「転職活動」をすることになります。転職活動では就職活動とは動き方が異なるため、事前に転職活動のノウハウを知っておくことが大切です。
例えば、転職活動は就職活動と違い採用のタイミングがバラバラで、採用枠も小さいのが一般的です。求人が掲載されるタイミングも会社ごとに異なるため、常に新着求人をチェックすることが求められます。
また、就職活動のように大規模な会社説明会や合同説明会がないため、自分から進んで情報収集をしたり企業研究を進めたりする必要があります。
さらに、新卒の就職活動ではポテンシャルのみで採用される可能性がありますが、転職活動ではスキルや実務経験も重視されます。
第二新卒でのポテンシャル採用も少なくはありませんが、1社目で得た経験やスキルをうまくアピールできなければ採用は遠のいてしまいます。
7.まとめ
新卒で働き始めた人の30%以上が3年以内に退職していることを見ても、今や新卒2年目の転職は珍しいことではありません。
目的や志望動機が明確であり、ビジネスマナーが身についているなど、企業にとってのメリットを訴求できれば採用される可能性は十分にあります。
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