出社拒否とは？原因や出社できなくなったらやるべきことを解説
※この記事は6分で読めます。
「出社拒否すると解雇される？」
「出社拒否から回復する方法が知りたい」
など、出社拒否に関して疑問を持っている方もいるでしょう。
出社拒否は個人的な理由だけでなく外的な要因によって発生することもあり、必ずしも懲戒処分の対象になるとは限りません。
今回は、出社拒否の概要と原因、出社拒否をするとどうなるのか、出社拒否になったあとにすぐやるべきことなどを解説します。この記事を読めば出社拒否のことがよくわかり、再び出社するための道筋がわかるようになります。
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1.出社拒否とは？
出社拒否とは、働く能力や意思があるにも関わらず、何らかの原因によって会社に行かなくなる、あるいは行けなくなる状態のことです。精神的な理由や出社を拒みたい個人的な事情がある状態を含みます。
出社困難症とも呼ばれており、今は健康に働けている人でも発症する可能性があります。
出社拒否になるのは、人間関係や仕事に関するプレッシャーなど精神的な面が原因になるケースのほか、本人でも原因がわからないケースもあります。
周囲からは「精神的に甘い」「ただのズル休み」と思われることもありますが、ただの甘えと言い切ることはできません。
以下の記事では、仕事を辞めたいと思ったり仕事に前向きになれなかったりする場合の原因や解決法について解説しています。
2.出社拒否の原因として考えられること
出社拒否の原因として考えられるものには、主に以下の5つがあります。
2-1.人間関係が悪い
まず大きな要因となるのが、職場の人間関係です。例えば、セクハラ・パワハラが横行しているような職場は、いつ出社拒否になる社員が出てもおかしくありません。
ハラスメントまでいかなくとも、周囲の人物に嫌なことを言われたり不快な態度を取られたりすることで、出社拒否の引き金になる可能性があります。
仕事では、上司・同僚・部下とスムーズにコミュニケーションをとれる環境が必要不可欠です。相手が感情的に自分の行動を否定するようなことが続くと憂鬱な気持ちになり、出社を拒否する選択肢しか残らなくなってしまうこともあります。
人間関係がうまくいかない原因やその解決方法は以下の記事で詳しく解説しています。
2-2.仕事の責任が重すぎる
仕事に対して過剰なプレッシャーを感じることで出社拒否につながるケースも考えられます。
責任が重すぎる仕事の例としては、以下のようなものが挙げられます。
- プロジェクトリーダーを任された
- 新人なのに大量の仕事を任された
- 自分の能力を大きく超える仕事を任された
上司としては部下の成長を願って責任ある仕事や大量の仕事を任せているはずですが、責任感が強い人ほど「上司の期待に応えなくては」と緊張してしまい、精神的に参ってしまうことが考えられます。
一方、自分に自信がない人は、「こんなに責任が重い仕事は自分にはできない」「失敗したらどうしよう」と重圧感で苦しむことになるかもしれません。
以下の記事では、昇進やキャリアアップのメリットやデメリットについて解説しています。
2-3.なかなか成果を出せない
上司から与えられた数値目標がクリアできず、仕事の成果が上がらないことも、出社拒否の原因になることがあります。
わかりやすいのは、一部の営業職など「ノルマがある仕事」です。成果が出せないと考課でマイナスとなって基本給や賞与額に影響するだけでなく、上司から叱責を受ける可能性もあります。
ノルマ未達のペナルティばかり考えてしまうと、精神的に参って出社拒否につながるかもしれません。
2-4.仕事が合わない
自分が思い描いていた仕事と現在の仕事にギャップがあることも、出社拒否につながる原因です。
自分が納得する結果を出せなかったり、苦手な仕事ばかりさせられたりすると、理想と現実のギャップを感じて失望し、働くことへのモチベーションがなくなり、最後には出勤する気力がなくなってしまうことが考えられます。
どうしても今の仕事が自分に合わないと感じているときは、転職を考えるのも選択肢の1つです。転職サイトに登録したり、適職診断をしたりして自分に合う仕事を探してみましょう。
JOBPALでは、2択4問の診断に答えるだけで適職がわかる「ベストジョブ診断」をご用意しています。長続きする仕事を見つけたい場合は、ぜひ以下のリンクから利用してみてください。
2-5.業務量が多すぎる
業務量が多いと残業や休日出勤が増えてリフレッシュできず、心身の疲労が溜まってしまうでしょう。自分に合うと感じる仕事でも、あまりに業務量が多すぎると出社拒否につながる可能性があります。
忙しいのが繁忙期のみであれば、閑散期を迎えて状況が改善されることもありますが、1年中忙しい職場では改善が見込めない可能性もあります。
業務量が自分の能力に見合っていないと感じるなら、適正な業務量の会社に転職することを視野に入れましょう。
ただし、業務量の情報は求人票に記載がないことが多く、あったとしても月の残業時間の目安程度です。転職したのに前の会社と業務量が変わらなかった、ということも考えられます。
そこで、転職サイトのアドバイザーに、求人を出している企業ごとの仕事量についてアドバイスを求めることをおすすめします。
JOBPALでは、求人ごとの仕事量や大まかな残業時間などについて面談を通じて知ることができます。以下のリンクからぜひ面談にご応募ください。
3.出社拒否をするとクビになる？
出社拒否をしてしまうと、場合によっては懲戒処分の対象になるため注意が必要です。ただし、出社拒否の原因によっては懲戒の対象にならないこともあります。ここでは、懲戒処分になるケースとならないケースについてご紹介します。
3-1.懲戒処分になる場合
出社拒否によって懲戒処分になるのは以下のようなケースです。
- 理由がない出社拒否
- 個人的な理由での出社拒否
- 会社が対策をしても出社しない
特別な理由もなく、「だるいから」「面倒だから」という理由で出社を拒否するのは会社の就業規則にしたがっていないことが明白であり、懲戒処分の対象です。
また、「出社せずにテレワークが良いから」という個人的な理由で出社しないことも同様に懲戒処分の対象になります。
出社しやすい環境を整えるなど、会社が対策したにも関わらず出社拒否を続けた場合も懲戒処分の対象となり得ます。
3-2.懲戒処分にならない場合
出社拒否をしても懲戒処分に該当しないケースもあります。具体的な例は以下のとおりです。
- 健康上の理由で出社ができないとき
- 職場環境に問題があって出社ができないとき
- 新型コロナウイルスに関する出社拒否
体調不良やうつ病の発症などを理由に出社拒否をしている場合は、懲戒処分の対象にならないケースが多いでしょう。労働契約法では会社に「安全配慮義務」を課しており、健康上の理由で出社できない人を無理に出社させると安全配慮義務に違反する可能性があります。
医師の診断書が提出されて休暇が必要と判断された場合は、会社はこの指示に従うのが原則です。
また、長時間労働やパワハラ、セクハラなど、職場環境の問題で出社を拒否する場合も懲戒処分の対象にならないケースが大半です。
法律に反する長時間労働は違法であり、改善する義務は会社にあります。また、パワハラやセクハラを放置すると、2019年に改正された労働施策総合推進法（パワハラ防止法）に違反することになります。
新型コロナウイルスが猛威を振るっていた時期は、電車やバスによる感染を恐れて出社拒否をする人もいたようです。特に基礎疾患があるため感染すると危険な場合、新型コロナを理由に出社を拒否しても懲戒処分にならない可能性があります。
4.出社拒否になったらすぐにやるべきこと
出社拒否の状態になってしまうと、焦りからますます精神的に追い詰められてしまうことがあります。まずは落ち着いて、改善のための行動をすぐ実行に移しましょう。
4-1.一人で悩まないようにする
出社拒否になってしまったときは、一人で悩まずに信頼できる家族や友人に相談してください。
会社に信頼できる上司や同僚がいるなら、その上司や同僚にも相談してみましょう。周囲の意見を聞くことで、解決の糸口が見つかる可能性もあります。
責任感が強い人は、1人でいると思い詰めてしまい、「自分はダメな人間だ」といったネガティブな感情が高まって、心の負担が大きくなることも考えられます。しかし、人に悩みを打ち明けることで心の負担が軽くなり、出社できるようになる可能性もあります。
周囲に相談しても出社拒否の状態から回復しない場合、公的機関に相談してみるのも1つの方法です。厚生労働省では、心身や仕事の悩みを相談できる窓口「こころの耳」や「総合労働相談コーナー」があるので、出社拒否で悩んでいる場合は相談してみてください。
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参照：厚生労働省「こころの耳」
https://kokoro.mhlw.go.jp/agency/
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参照：厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」
https://www.mhlw.go.jp/general/seido/chihou/kaiketu/soudan.html
4-2.すぐに会社に相談する
精神面や健康面の問題から出社が困難になってしまったときでも、無断で会社を休んでしまうのはNGです。会社に事情を説明し、欠勤したい旨の連絡・相談をしましょう。
繁忙期などの事情で休めなかったとしても、「出社ができないくらい辛い思いをしている」という現状を会社に知ってもらえます。
休むことができるなら、思い切って数日休んでみましょう。心身がリフレッシュすることで、再び出社できるようになる可能性もあります。
出社拒否の状態になり休職制度を利用する場合は、心療内科などを受診して診断書を書いてもらうことも必要です。
4-3.クリニックに相談する
出社拒否の原因が明らかに精神的なものであるときは、できるだけ早く心療内科のクリニックを受診しましょう。会社に産業医がいればそちらを受診しても問題ありません。
医師からの診断書を提出すれば休職の手続きを進めることができ、復職までの道のりや仕事への向き合い方などのアドバイスも得られます。
4-4.場合によっては転職を検討する
有給休暇を使ってリフレッシュしても、また会社に出社拒否について相談し対策を講じてもらっても、回復が見込めないケースはあります。どうしても回復しない場合、転職という選択肢を考えることも必要です。
ただし、1人で転職活動を進めると再び自分に合わない会社に入社してしまう可能性もあります。そんな場合は、転職サイトや転職エージェントの相談サービスを利用すれば、自分が負担なく働ける職場を紹介してもらえます。
JOBPALでは、面談を通じて気軽に転職相談ができます。今の職場にどうしても合わないと感じている方は、以下のリンクからお気軽にご相談ください。
5.まとめ
出社拒否は必ずしも個人的な理由だけでなく、職場環境や人間関係などによる精神的なダメージが原因の場合もあります。
出社できない状態が長く続くとさらに精神的に追い詰められることもあるので、すぐに家族や友人、信頼できる上司などに相談しましょう。
ただ、根本的に今の仕事が合わないことで出社拒否になっている場合は、回復することは難しいかもしれません。どうしても回復しない場合は、JOBPALをはじめとした転職相談サービスを利用してみましょう。
自分に合う仕事やパワハラがない職場を教えてもらうことで、今まで見つからなかった適職に出会える可能性が高まります。
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